東大院生が考えたスマートフォンFX

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イギリスのEU離脱や安倍政権による「ヘリコプターマネー」政策など、昨今の為替市場は乱高下が激しくなっている。この状況下で有効なのが、田畑氏が提唱する「損切り巻き込みトレード」だ。その極意を聞いた

「今年の為替市場はボラティリティ(変動率)がとても大きい。大きく稼ぐチャンスですし、実際、僕も今年の収益は順調です」

 そう振りかえるのは、『東大院生が考えたスマートフォンFX』がベストセラーとなっているFXトレーダーの田畑昇人氏だ。

「7月は参院選後から日銀会合までの間、非常に値動きが大きくなっていたため、普段よりも大きく稼げました。利益? 詳しい金額は言えないですが、専業でじゅうぶん食べていけるくらいは」

◆田畑式ニューモデルは「オアンダ+IMM」

 荒れ気味の相場でも着実に利益を積みます田畑氏。相変わらず好調のようだが、その秘訣は。

「書籍でも紹介したオーダー情報が今年はよく効いています。一日の中でも上下によく動くので指値やストップ(逆指値)のたまったポイントを見ながらトレードするだけでも稼げるんです」

⇒【資料】はコチラ http://hbol.jp/?attachment_id=105271

 田畑氏が頼りにするのはオアンダジャパンがホームページで公開している利用者の注文情報。いくらに指値や逆指値がたまっているのか、通貨ペアごとに誰でも無料で一覧できる。

「特に有用性が高いのは、逆指値が2%近くまでたまっているようなポイント。逆指値ということは基本、損切りの注文だと考えられます。FXは無慈悲なゼロサムゲーム。誰かの損切りは別の誰かの利益になります。そのため、逆指値のたまったポイントの近くまで動いたときはチャンス。逆指値を約定させようとする動きが発生しやすいんです」

 FXにおいては、他人の損切りは蜜の味。この動きが顕著だったのが、イギリスがEU離脱を決めた直後の円高局面だったと田畑氏。

「EU離脱が決まると米ドル/円では下落トレンドが発生。1ドル100円割れまで進みました。下落トレンドでは売り手が増えて、売りポジションがたまっていきます。ところが7月10日の参院選で自民党が圧勝し、新たな金融緩和の手段として『ヘリコプターマネー』政策が急浮上すると、トレンドが反転しました。それまでにたまっていた売りポジションの損切りが次々に約定し、上昇していったんです」

⇒【資料】はコチラ http://hbol.jp/?attachment_id=105281

 売りポジションがたまっていると、少し反転上昇しただけでも損切りの買い戻しが発生しやすい。損切りが発生すれば、さらに上がって、次の損切りを誘発してと連鎖的に逆指値を約定させていく。

「そんな場面では、他のトレーダーが保有するポジション量がわかるオアンダの情報を頼りにトレードします。併せて見るといいのが『IMM』の情報。IMMはシカゴの通貨先物市場で、ここのポジション情報は世界の投機筋の取引の縮図と考えられる。このIMMを見ると、参院選直前に円買いポジションが今年最高に近い水準までたまっていたんです」

 IMMの情報からは米ドル/円の下落トレンドで売り手が急増、売りたい人は売り尽くしていたことが読み取れる。そうなると、次に来るのは売り手の損切りや利益確定による買い戻しだ。

「IMMのポジションの偏りを見ていれば反転が近そうだとわかりましたし、そこにヘリコプターマネーという材料も出てきた。日足レベルの長い足でトレンドを判断して反転上昇が始まったら、オアンダのオーダー情報を見ながら、トレードのポイントを探っていきます。今回の円安トレンドだったら、すぐ上にストップのたまったポイントがあるとき、直近の高値などを抜けて上昇が明確になったら買い。ストップのたまったポイントに達したら利益確定。といった感じです」