4日、参考消息網は記事「中国人消費者はネットで日本製品を購入」を掲載した。中国人観光客の一団が免税店に駆け込み、便器や炊飯器などを“爆買い”していく。もはや日本でおなじみとなった光景だが、まもなく消失するのではないか。写真は東京のドラッグストア。

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2016年8月4日、参考消息網は記事「中国人消費者はネットで日本製品を購入」を掲載した。

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中国人観光客の一団が免税店に駆け込み、便器や炊飯器などを“爆買い”していく。もはや日本でおなじみとなった光景だが、まもなく消失するのではないか。それというのもわざわざ日本で買わなくても、中国で日本製品を購入できるウェブサービスが充実してきたためだ。

アマゾン・ジャパンは中国人ネットユーザーの購入をサポートするべく、6月末に中国語版をリリース。輸出可能商品の種類も数百万種増やしたという。しかも中国向けの送料は1点あたり500〜600円と安く抑えられている。楽天も中国語版をオープンし、中国市場を狙っている。

さらに中国人専門のECサイトも続々登場している。その一つが日本メーカーと直接契約しているという「豌豆公主」(エンドウ豆の上に寝たお姫さま)。アンデルセン童話からサイト名を名付けている。創業者の翁永飆(ウェン・ヨンフォン)氏は中国人消費者は「消費の欲望」を買っているが、どんなアイテムが「中産階級のシンボル」なのかをまだ理解できていないと指摘。「豌豆公主」では購入すべき日本商品を推薦し、中国人女性の“お姫様になる夢”をサポートしたいと話している。(翻訳・編集/増田聡太郎)