「首都直下型大地震の前触れか」と思わせるような地震が、首都圏で頻発している。マグニチュード5クラス以上に限っていえば、7月17日(震源は茨城県南部)、19日(同千葉県東方沖)、20日(同茨城県南部)と、連続して起こっている。

これは、首都圏を襲う巨大地震の“予兆”なのか。数々の地震予知を的中させてきた電気通信大学名誉教授で早川地震電磁気研究所の早川正士氏は、こう語る。

「1週間先の短期的な予知なら可能です。気をつけてほしいのは、沖縄や小笠原諸島などの南方沖と、岩手県などの太平洋沖です」

早川氏は地震の前兆現象をとらえて、地震予知を行ってきた第一人者だ。その地震予知のメカニズムはこうだ。

「たとえば、木製の割箸を折り曲げていくと、パチパチとしなり始め、最終的にはバチッと割れますよね。このとき割箸には、摩擦による電気が発生しているんです。地震も同様で、プレートなどに圧力がかかると、必ず電気が生じる。これを電磁気現象と呼ぶのですが、この電磁気現象が起きるのが地震の約1週間前。われわれは、これを電波でキャッチして、地震予知に生かしています」

そう話す早川氏は、東京や神奈川など、南関東での地震のリスクも指摘する。

「南関東では、平均28.3年に1度、マグニチュード7クラスの地震が起こっています。直近では、’87年に千葉の東方沖でマグニチュード6.7の地震がありましたが、すでに25年たちました。ここ1週間(注・取材日の7月22日時点から)のうちに関東周辺で大きな地震が起こる可能性は低いが、その先は、いつ起こってもおかしくない状態であることは間違いありません」