中国ソーシャルメディアの微信は22日、イノベーション大国であるはずの日本はなぜ「金の卵」と呼べるほど世界的にヒットする製品を生み出せないのかと疑問を投げかける記事を掲載した。(イメージ写真提供:123RF)

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 中国ソーシャルメディアの微信では22日、イノベーション大国であるはずの日本はなぜ「金の卵」と呼べるほど世界的にヒットする製品を生み出せないのかと疑問を投げかける記事を掲載した。

 記事は「日本企業は非常に斬新な発明ができる」と称賛しつつも、発明を商品化する段階で他国企業に追い抜かれてしまい、日本企業は発明の恩恵を享受できないケースが多いと指摘。この事例として1965年に発明に成功していたエアバッグ、1989年に製造されていたドローン、1998年に発売されたスマートフォンのコンセプトを有していた携帯電話などを紹介した。

 昨今注目を集めるドローンだが、日本企業は1989年にプロペラが4つあるマルチコプターを発売している。これはホビー用ラジコンとして発売されたものであり、独自開発したジャイロセンサーも搭載されていた。

 また日本企業が開発した携帯電話については、全面タッチパネルという仕様に加えて、手書きメモやスケジュール管理などスマートフォンに近い機能を備えていた。全面タッチパネルという姿はまるで現在のスマートフォンのようだ。

 また、ゲーム会社として知られる任天堂は1979年に「チリトリー」という商品名で無線クリーナーを発売していた。自動運転ではなく人間が無線コントローラーで操縦する必要があるが、現在のロボット掃除機のコンセプトをすでに有していた製品だ。こうした製品は時代を先取りし過ぎたという言い方もできるが、非凡な発明を世界的なヒット商品にすることの難しさがよく分かる事例と言えよう。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)