外からは見えにくい精神科医療の現場…(※イメージ)

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 うつ病患者にとって、薬とどう向き合うかは大きな課題だ。多剤投与が問題視されて久しいが、処方そのものの是非について、改めて考える時期に来ている。

 北里大学東病院院長で精神科医の宮岡等医師によれば、「抗うつ薬の投与においては、ガイドラインうんぬんより医師の裁量が大きい」という。また、宮岡医師のもとには、「薬を変えても、一向に良くならない」と訪ねる患者が後を絶たず、「『診てもらっていた精神科医の判断がよくなかったのでは』と言いたくなる患者さんが少なくない」と顔をしかめる。
 
 そんな“投薬”について興味深い論文がある。10年に米国医師会雑誌(JAMA)に載った論文によると、うつ病の重症度を測る検査で「軽症」とされたうつ病では、プラセボ(偽薬)と実薬との効果にほとんど差がないと報告されたのだ。

 だが、残念ながら、最新情報が当事者や家族に伝わりにくいのが現状といえる。「うつ病は薬で治すもの」という精神科医にかかれば、最初から抗うつ薬投与となってしまう。

 うつ病や統合失調症などの精神疾患を持つ患者の家族らでつくる全国連合組織「全国精神保健福祉会連合会」(みんなねっと)の事務局長で、社会福祉士の小幡恭弘さんは、「情報収集ができていない」と嘆く。

「以前の調査でも、『うつ病かも』と思ったときに、どんな治療法があり、どんな医療機関などを選ぶべきか、という基本の情報が得られずにいた方が多かった。病気の知識も判断材料もないまま近所のメンタルクリニックや心療内科を受診してしまう。そういう医療機関がすべて悪いわけではありませんが、納得のいかない治療を受けるケースが少なくないようです」

 うつ病によって気力、体力、判断力が落ちている状況で一縷(いちる)の望みを求め、とにかく最寄りの病院に駆け込む気持ちは想像に難くない。だが、ひだクリニック(千葉県流山市)院長の肥田裕久医師は、「一概には言えないが」と断りつつ、

「巷のクリニックの中には、処方中心の“処方外来”になっているところも多い」と指摘する。

「精神科は他科に比べ設備投資が少ないので、新規開業しやすいのは確かです。ほかの診療科を専門とする医師が開業したケースも聞いています。そういう医師は精神科疾患について知識や技術が少ないので、環境調整やアドバイスだけで症状が改善するような患者さんに対しても薬を使ってしまう。こうした医師を問題視する精神科医も少なくありません」(肥田医師)

 抗うつ薬については、初期の処方と同様、「薬のやめ時」についても課題がある。薬を漫然と飲み続けることに不安を覚える患者も多く、「みんなねっと」には電話相談も多数寄せられる。小幡さんは、主治医への相談だけでなく、患者会や家族会などを通じて、同じ境遇にある人との情報交換を勧める。

 減薬の仕方は、国立精神・神経医療研究センターのホームページ(※1)に詳しく載っている。だが、肥田医師は、「減薬する方法を知らない医師もいる」と話し、さらに続ける。

「急にやめると離脱症状が出ることがあり、危険です。ていねいに減薬するならば、1剤ずつ、あるいは用量を25%ずつ減らすなどしなければなりません」

 減薬がうまくいき断薬したとしても、うつ病治療では完治ではなく、「寛解」と表現する。患者が持っているストレスに対するもろさは、薬だけをいくら用いても変わることがないからだ。肥田医師は言う。

「うつ病の患者さんに必要なのは、薬だけでなく、“支えてくれる人”であり、対処法を身につけることです。そこができないと、いくら薬で症状を改善しても、再発してしまいます」

 ひだクリニックには複数の精神科医のほか、精神保健福祉士などの多職種が常駐して、必要に応じて患者をサポートする。また患者が集うデイケアなども用意している。

 今回、取材した人たち全員が口にしたのは、「最初にかかる精神科医で人生が変わる」という言葉。診断にしても、投薬にしても、相談にしても、いい医師と巡り合えれば、順調な経過をたどる可能性は高まる。だが、各クリニックや病院でどんな治療がされているか、どこで納得のいく診療を受けられるのかなど、外からは見えにくいのが精神科医療の現場だ。

※1 国立精神・神経医療研究センター
http://www.ncnp.go.jp/index.html

週刊朝日 2016年7月22日号より抜粋