東シナ海における中国軍機によるけん制と、それに対応する日本の自衛隊機とのにらみ合いが続いている。意図しての武力衝突がなかったとしても、偶発的に衝突してしまったり、事故が発生する可能性がないとも言い切れない。そして、両国の緊張が高まるたびに、ネット上に「開戦論」が賑わいだすのである。(イメージ写真提供:123RF)

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 東シナ海における中国軍機によるけん制と、それに対応する日本の自衛隊機とのにらみ合いが続いている。意図しての武力衝突がなかったとしても、偶発的に衝突してしまったり、事故が発生する可能性がないとも言い切れない。そして、両国の緊張が高まるたびに、ネット上に「開戦論」が賑わいだすのである。

 中国メディア・今日頭条は14日、「日中両国がもし再び戦争をしたら」と題した文章を掲載した。文章は、近ごろ中国の軍事ファンの間で「もし日中両国が再び矛を交えたら、結果はどうなるか」という討論が繰り広げられているとしたうえで、「日本は全く中国に歯が立たない」との結論を下している。

 まず、日本の自衛隊について「お金を稼ぐための職業であり、かつてのように天皇のために戦う訳ではない」とし、隊員のモチベーションが戦前とは異なると解説。さらに、訓練が厳しすぎると「新世代の日本の青年は耐えられない」ため、夏に気温が35度を超えると屋外での活動が一切停止されるといったような、生ぬるい訓練環境になっているとした。

 また、軍需工業の面においても「第2次大戦以降、日本は米国の脇役として武器装備の研究開発をする事しかできず、自ら武器の研究を行うには実に多くの制限がある」と説明。その例として「有名な90式戦車も、火器の部分からして自力で生産することが出来ないのだ」と論じた。

 さらに、短期間の戦争になった場合、現有の装備がダメージを受けてもすぐに補充を行える体制が整っていないと主張。「どんなに近代された企業でも、ある程度の時間がなければ大量のしっかりした武器を生産することはできない。日本が得意げにしている、民間に隠れた軍需生産力は、短時間ではその威力を発揮することはそもそもできないのだ」としている。

 「日本と中国、もし戦わば」の議論やシミュレーションは、決して「近ごろ」始まったものではない。中国の軍事ファンの間ではもはやおなじみの日常的な話題であり、自らの持つ知識と想像力を駆使して持論を展開することをある種で楽しんでいるのである。それがいつまでも趣味や愛好の範囲で留まっていることを、願うばかりである。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)