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ノークリサーチは7月13日、国内PCサーバ市場について、2015年度の出荷状況と2016年度の予測を発表した。

2015年度の出荷台数は47万9620台で、上期は前年比98.4%、下期は89.9%と通期で前年比93.8%という実績となった。前年比割れとなった理由について、下期はクラウドへの移行、データセンターへの仮想化・集約化という流れの中で大口案件が少なく、国内景気の動向、マイナンバーなどの制度面での需要なども市場に大きなプラス要因にはならなかったことが挙げられている。出荷金額も3117億円で、対前年比97.6%と前年を下回った。

サーバーの形状別のシェアは、ラック型が57.9%、タワー型が35.3%、ブレード型が6.8%となっている。

ベンダー別のシェアは、上からNEC、富士通、日本HP、デル。日立製作所となった。

NECは昨年の25.2%から27.2%へポイントを上げてトップを維持した。流通大手への大型案件で、タワー型サーバの実績が同社のシェアアップの要因となっているという。

第2位の富士通は23.6%から23.3%へ若干シェアダウンして2位となった。しかし、タワーは昨年の28.9%から30.2%となってシェアを上げているという。第3位の日本HPで19.6%のシェアで昨年22.3%のシェアから落としている

2016年度については、45万5850台と台数の減少傾向が続くもと予測されている。2016年度は、為替や株価などの外的な経済環境の変化に不安材料は残すが、クラウド、ビッグデータ、IoTなどの新たな動向に加え、2020年の東京オリンピックに向けて、地方も含めた全国規模で、総合的な先行投資機運が高まりつつあることなどが期待されるという。