インフォグラフィックで見る動画マーケティング最新レポート――マーケターの76.5%がビジネスへの好影響を実感!

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本調査は米Animotoが、米国内の(代理店などに所属する)プロのマーケター1,000名と、自らマーケティングも手がける中小企業のオーナー1,000名を対象に実施したものです。動画マーケティングの有効性を認識した上で、今後も投資を続けていこうとする意向が見えてきました。

オンライン動画はマーケティングの新時代の象徴

マーケター/企業オーナーの約6割が動画マーケティングは“マストで”必要と回答しており、そのROIの高さから、今後さらに予算を拡大させていく方針が明らかになっています。

マーケターの84%、企業オーナーの55%が過去12カ月で動画を制作した

動画マーケティング経験のあるマーケターおよび企業オーナーの76.5%が(売上などの)ビジネスへの直接的なインパクトを実感。回答者の63%が動画への投資額を今後増やす予定

FacebookとYouTubeが2強の存在

さまざまなソーシャルメディアが動画機能の付加・強化を進めていますが、マーケティングを展開するプラットフォームとしてはFacebookがダントツで有効であると認識されていることが分かりました。
YouTubeも引き続き動画マーケティングのハブとして機能しており、中小企業による活用も伸びています。

動画の配信・拡散においてFacebookが他チャネルよりも8倍以上も効果的と評価

Facebookはマーケティング施策の効果をもっとも把握・判断しやすいプラットフォームとしてトップにランクイン

YouTubeもFacebookに次いで活用されており、この先1年で中小企業オーナーによる動画広告出稿がもっとも伸びるはYouTubeだとレポートは予想

モバイル系アプリとしては約半数がInstagram動画を重視している一方で今後予算配分を増やす意向があるのは2割程度にとどまり、効果的な活用方法を探っている状態

競争力、マルチプラットフォーム戦略、人材確保が課題

大多数のマーケターが、プロモーションに動画を使う上での競争力強化を目指していることも明らかになっています。また動画を配信できるプラットフォームの増加に伴い、それらを的確に使いこなす戦略づくりや人材への投資が来年にかけて進められているとのことです。

およそ4人に1人(23%)が、動画マーケティングの面でライバル企業よりも遅れをとっていると感じている

動画マーケティングは、Eメールマーケティングやコンテンツライティングなどよりもスキルが必要と考えられており、競争力を高めるためにスキルを持つ人材へのさらなる投資が予定されている

かつて動画マーケティングがテレビCM中心だった時代は、大手企業をクライアントに持つマーケターが市場を牽引していたと言えますが、今や中小企業も積極的に動画マーケティングを実施しています。その背景にあるのが無料で使える動画プラットフォームやソーシャルメディアの存在でしょう。これらにより企業規模や予算規模を問わず気軽に動画コンテンツを配信できるようになり、消費者の側も動画を視聴することが生活の一部になりつつあります。

今後は、プラットフォームやソーシャルメディアの種類も動画のフォーマットも多様化する中で、それぞれの特性を正確に把握し、自社のマーケティングにとって最適な活用方法を見出すことがますます求められていきます。市場のスピーディな変化に臆せず、新しいことに積極的にチャレンジすることが、結果的に競合他社への優位性につながるのではないでしょうか。

<調査概要>

調査方法:オンライン調査
調査対象:米国内のプロのマーケター1,000名と、自身でマーケティングを手がける中小企業のオーナー1,012名
調査期間:2016年4月25日〜5月6日