2015年は中国人旅行客による爆買いが話題になったが、最近中国のネットユーザーたちの間で「日本製品のボイコット」のスローガンがまた流行し始めているようだ。しかし、中国メディアの突襲新聞はこのほど、日本製品のボイコットは「愚行」であると切り捨てる記事を掲載した。

 記事は、日本製品のボイコットを「愚行」と論じた理由について、中国は非常に多くの産業において日本とは切っても切れない関係にあることを指摘。逆に「もし日本がすべての商品や資源を中国に売らなくなれば、中国経済は重傷を負うことになる」と論じた。「日本から輸入する製品の大部分は、代替品を探すのが非常に難しい。それゆえ日本製品をボイコットするなら、必ず中国の産業、輸出、就職は深い傷を負うことになる」という分析があるとおり、日本製品をボイコットするなど中国経済にとって不可能だ。

 また記事は、中国の発展は日本の援助によるところが大きいとも説明。例えば中国のCRH2型高速鉄道は新幹線をベースにした技術であること、また「中国最大最強の鉄鋼企業の宝鋼集団」が今日存在しているのは、日本の鉄鋼メーカーが手取り足取り指導したおかげであると紹介した。

 続けて、「日本の下心を疑う前に、中国はこの数十年でどれだけ多くを日本から援助してもらったかを考えるべきだ」と指摘。つまり記事に言わせれば、非常に大きな援助を与えてくれた恩人に対して「日本製品ボイコット」するのは、恩を仇で返すようなものだということだ。

 外務省によれば、日本の対中ODAは1979年に開始され、2013年度までに有償資金協力が約3兆3164億円、無償資金協力が1572億円、技術協力が1817億円という内容となっている。だが、日本の対中ODAを知らない中国人も多いのが現実であり、日本はもっとODAによる貢献を中国でPRしても良いのかもしれない。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)