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 矢野経済研究所が実施した、広告効果測定のためのデータ活用実態に関するアンケート調査によると、企業のマーケターがオンラインとオフライン施策の複合的な分析に課題を感じていることがわかった。

 矢野経済研究所では、広告効果測定のためのデータ活用実態に関するアンケート調査を実施した。

●9割以上がデータ分析・活用が重要と回答

 同アンケート調査結果では、プロモーション業務においてデータ分析・活用が重要と回答した比率は「たいへん重要である(49.0%)」「重要である(44.1%)」の合計で93.1%となった。

●複合的なデータ分析に課題

 データ分析において「現在取り組んでいる」ことと「今後取り組みたい」ことについて、各々の回答率の差異をみると、なかでも「自社の広告だけでなく、株価や競合状況もふまえた総合的な影響力分析」を「現在取り組んでいる」と回答したのは16.0%、「今後取り組みたい」は32.4%と差異が16.4ポイントと最も高かった。

 このほかにもデータの利用範囲が拡大するほど現在十分な取組みとはいえないことが示唆され、同調査結果から今後の課題はオンラインとオフライン媒体の影響や競合企業の状況などをふまえた複合的なデータ分析であることがうかがえる。一方、「収集したデータの集計」は69.0%、「グラフでの可視化」は52.0%がすでに取り組んでいると回答しており、集計やグラフ化に関してはすでに実施されているようだ。

【調査概要】
調査期間:2016年6月
調査対象:年商100億円以上の企業に勤務するプロモーション業務従事者で、
インターネット広告とマス広告3媒体(テレビ、新聞、雑誌)を併用して取り扱う306名
調査方法: Webアンケート調査

MarkeZine編集部[著]