中国メディアの新財界股票は26日、中国高速鉄道は経済成長率が低下し始めた中国に「GDP革命」を起こすことができる「希望の火」だと主張する記事を掲載した。(イメージ写真提供:(C)hulv850627/123RF.COM)

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 中国メディアの新財界股票は26日、中国高速鉄道は経済成長率が低下し始めた中国に「GDP革命」を起こすことができる「希望の火」だと主張する記事を掲載した。

 記事は中国大手証券会社のアナリストの見解を紹介、同アナリストは「われわれは高速鉄道に中国を改変させるべきと強調し続けている」と論じたうえで、続けて「高速鉄道は中国にGDP革命を起こせると認識している」と説明した。

 記事によれば、このGDP革命についてアナリストは「高速鉄道によって中国のすべてのビジネスを1つにまとめ上げる、これがすなわち中国の未来だ」と説明、さらに具体的には「高速鉄道の駅周辺50km以内、あるいはもっと狭い範囲を主要な経済集中帯とし、今後数年で各企業家は高速鉄道駅周辺でビジネスを展開する、これが中国の未来だ」と論じた。

 地域経済にもたらす大きな経済効果を見込み、新幹線も日本各地で引っ張りだこになっている。北陸新幹線の開業10年におけるGDP押し上げ効果は1300億円と推計されているとおり、交通インフラを整備することで人やモノ、カネの流れを生み出すことができる。

 新幹線がもたらした経済効果は、移動時間の短縮、工場誘致、観光客の増加、帰省時の利用など様々な面が関係している。観光客の増加という一面にも、ホテル関連企業、お土産屋、各種テーマパークなど様々なビジネスにおける売上増加という非常に大きなプラス効果が含まれている。確かに、中国高速鉄道は投資一辺倒の経済成長から内需拡大による経済成長への変化という意味で、GDP革命を起こせる可能性はあるかも知れない。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:(C)hulv850627/123RF.COM)