英国のEU離脱後の経済危機を、Twitterは増幅するか

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英国のEUからの離脱(Brexit:British+exit)が経済に大きな影響を与えている。ソーシャルメディアはその影響を、「自己充足的予言」的なプロセスで増幅しうる。

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英国がEU離脱を決めたいま、世界経済の行方は不透明だ。

6月24日(米国時間)、英ポンドは30年ぶりの安値をつけ、首相のデヴィッド・キャメロン首相は辞意を表明した。イングランド銀行総裁マーク・カーニーはこの国民投票を「金融安定にとって最も重大な、短期的国内リスク」と呼んだ。そして取引が開始されて5分でNYダウは500ポイントを超える数字で下落した。

事態はさらに深刻なものになるのかもしれない。不確実性が世界経済にいい影響を与えた試しはない。しかし、いままでとまったく異なるのは、ソーシャルメディアにその不確実性がもたらす恐怖を増幅する力があるということだ。

マーケットの不安を、ソーシャルメディアは増幅する

新聞の論説には「英国のEU離脱による経済崩壊によって、あなたはいまよりも貧しくなる…注意せよ」といったヘッドラインが踊り、億万長者のジョージ・ソロスは、ポンド暴落によって訪れる経済崩壊は2008年の世界経済危機よりも深刻だと訴えている。

しかし、多くの研究は、ソーシャルメディアと株式市場の間に、相互に情報を反映させる循環があることが示している。そこではマーケットに対するオンライン上の不安感が、マーケットの反応そのものに織り込まれることがあるのだ。

「マーケットが下落し始めるとすぐに、それは市場のムードに、そして大衆の心情に影響し、次いでそれがオンラインで増幅される」と、インディアナ大学情報科学・コンピューティング学科でソーシャルメディアとマーケットの研究をする科学者ヨハン・ボレンは言う。

「そこに自己充足的予言(予測が、予測に適合する行動に人を向かわせ、予期された状況を現実のものとしてしまうプロセス)のような効果があるという考えを完全に否定することはできない」

Twitter上のパニックが伝わっていく

2008年の株価大暴落ののち、ボレンはその年の1,000万近くのツイートを分析した。彼は、Twitter上のパニック度が上がると、その3〜4日後にダウが下がることを発見した。

投資家たちは、ソーシャルメディア上の心情を自分たちの意思決定に組み込むようになっている。Dataminrのような金融向けのアラートサーヴィスを手がける起業は、ソーシャルメディアに現れた噂を顕在化させ、投資家が計画を発展させるためのサポートをしている。

こうした動きの善し悪しはともかく、ボレンは、ソーシャルメディアの影響が、英国のEU離脱が引き起こす現在の市場ヴォラティリティ(変動性)を悪化させるものかどうかについてはまだはっきりしないと警告している。いずれにせよ、この不確実性はすぐには払拭されないだろう。

EUは英国に「できるだけ早く」交渉を開始するよう求めたが、キャメロン首相は、早ければ10月にも自ら辞任し、交渉の任務を次期首相にゆだねる計画だ。英米両国が新しいリーダー選出の準備をするなか、これからなお一層のボラティリティが、オンライン、オフライン両方で予想される。