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IDC Japanは6月23日、2016年第1四半期(1月〜3月)の国内サーバ市場動向を発表した。これによると、同年同期の同市場規模は、前年同期から9.5%減の1341億円、出荷台数は同15.1%減の13万8000台となった。

今期は、前年同期と比べてすべての製品分野で出荷額が減少したが、その要因は、出荷台数の減少に加え、前年同期にあった複数のHPC(High-Performance Computing)大型案件の反動にあり、出荷台数の減少はx86サーバの出荷台数の減少が大きく影響しているという。

x86サーバは、出荷額が前年同期比で1.6%減の948億円、出荷台数が同15.0%減の13万6000台だった。出荷台数が前年比で大きく落ち込んだ理由としては、更新需要が弱かったことに加えて新規需要が弱含んだことが挙げられている。

エンタープライズインフラストラクチャ マーケットアナリストの加藤慎也氏は「更新対象となるx86サーバの台数が今期は少ないと見込んでいた。今期、更新タイミングを迎えたサーバの多くは2011年第1四半期に出荷されたもの。しかし、2011年第1四半期は東日本大震災の影響によって出荷台数が落ち込んでおり、結果として今期の更新需要が弱含んだ。これに加え、プロセッサの性能向上によって更新時のサーバ統合と集約率が高まっている」と述べている。

ベンダー別出荷額では、前四半期に続き富士通が首位を獲得。前年同期に比べx86サーバとメインフレームがプラス成長を果たし、特にメインフレームは2ケタの高成長だったという。しかし、前年同期にあったHPC専用機の大型案件の反動により、全体では前年同期並みだった。

2位のNECは、x86サーバとメインフレームがプラス成長だったが、前年同期にあったスーパーコンピュータの大型案件を補えるほどの出荷がなかったことから、2桁のマイナス成長に終わった。

3位の日本ヒューレット・パッカードは、前年同期にあったx86サーバの大口案件を補えるほどの出荷がなかったことが主要因となり、2桁のマイナス成長となった。前四半期と比べ、デルとIBMの順位が入れ替わったという。