中国メディアの捜狐は14日、日本の失われた20年の「真相」について説明する記事を掲載した。経済成長率という点では停滞しているものの、企業によるイノベーションは決して失われていないという点に注目している。(イメージ写真提供:123RF)

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 中国メディアの捜狐は14日、日本の失われた20年の「真相」について説明する記事を掲載した。経済成長率という点では停滞しているものの、企業によるイノベーションは決して失われていないという点に注目している。

 記事は日本企業のイノベーションが非常に活発であることを示す証拠として、トムソン・ロイターの「Top100 グローバル・イノベーター2015」に40社の日本企業が選出されたことを紹介。この数は米国企業の35社を抜いて世界トップであることを指摘したうえで、中国からは1社も選出されていない点を指摘した。

 さらに、別の証拠として世界経済フォーラムが15年に発表した2015年版「世界競争力報告」の日本の順位が6位である点を指摘、また同じく世界経済フォーラムによる科学技術イノベーションランキングでも14年時点で日本が4位であるという点も指摘している。

 さらにイノベーションにおける日本の実力を表す証拠として、記事はノーベル賞の受賞者数に言及。1949年から2015年までに24人の日本人がノーベル賞を受賞していると指摘、また失われた20年の期間と重複する1994年から2015年においては17人の日本人が物理、化学、生物、医療などの基礎科学の領域でノーベル賞を獲得していると指摘した。 

 結論として記事は「失われた20年と呼ばれる期間、日本のイノベーションは決して減速してはおらず、逆に今も絶えず速度を上げている」と指摘した。

 この記事は、日本の経済成長率の停滞と日本企業のイノベーションの減速をイコールで結ぶことは決してできないという点を強調している。そもそも日本の経済成長の停滞はイノベーションの減速によって引き起こされたものではない。そして失われた20年における経済成長の停滞が日本企業のイノベーションを減速させることもなかった。記事が取り上げる様々な証拠がこうした点を裏付けているが、日本経済が好転すれば日本企業の持つイノベーションの実力は現在よりさらに世界から注目されることになるだろう。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)