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ニフティは6月14日、主婦向けサービス「シュフモ」で、スーパーの売り場に応じた特売情報やレシピなどを買い物客のスマートフォンに通知する購買促進プラットフォームを構築し、首都圏のスーパーにて実証実験を行うと発表した。

実証実験は、流通経済研究所が運営するSMD共同研究機構、および、丸紅と共同で企画、実施し、売り場への誘導効果や非計画購買への影響を調査する。

実験の購買促進プラットフォームは、売り場内に設置したビーコンから、買い物客のスマートフォンに購買促進メッセージをプッシュ通知するもの。一定の範囲内にあるスマートフォンに通知を配信できるビーコンの特性を生かし、特売品売り場の近くに来た人には特売品があることを知らせたり、野菜売り場にいる人にはサラダのレシピやドレッシングの売り場を案内したりするなど、売り場に応じたメッセージ配信を行える。これにより、店舗側はきめ細やかな販売促進施策を実施できるとともに、買い物客にとって有益な情報をより確実に届ける。

今回は「シュフモ」利用者を中心とした来店客にレシートの提供やアンケートへの協力を依頼し、プラットフォームを通じた新しい買い物体験が与える影響を分析。実証実験は、店頭施策としての有用性を6月14日から27日の期間、首都圏のスーパー2店舗で実施。対象者は、実験実施店舗の来店客の中からランダムに選定。同プラットフォームにおけるプッシュ通知配信システムには、アイリッジの位置情報連動型O2Oソリューション「popinfo」を採用している。

(Aries)