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Google Japanは、テクノロジーで働き方を変革すべく様々な試みをここ数年実施している。2014年に立ち上げた女性の社会進出を支援する「Women Will」プロジェクトでは、出産などを機に女性が仕事をやめてしまう日本の現状を改善するためにアイデアを募り、賛同企業とともに実践していく試みを行うものだ。

今回、同社が公開した「未来の働き方トライアル 2016」在宅勤務トライアル事前・事後アンケート結果は、同社は広島県庁、KDDI、日産自動車の3社の協力のもとつくられたスターターガイド「未来の働き方PLAYBOOK」から導き出された

・「Work Anywhere (在宅勤務)」
・「Work Simply (会議効率化) 」
・「Work Shorter (定時に帰る)」

のテーマの一つ「Work Anywhere (在宅勤務)」へのトライアル。多くの女性が復職するという3月から5月に賛同10社(壱頁、損害保険ジャパン日本興亜、DAC グループ(グローバル・デイリー、デイリースポーツ案内広告社、デイリー・インフォメーション、DACホールディングス)、東京ガス 、ドコモ・ヘルスケア、日本オラクル、広島県庁、ホワイトプラス、森ビル、LIXIL)が在宅勤務にチャレンジし、その事前事後の実際をアンケートしたものだ。

「在宅勤務によって顧客や社内他部署の対応に支障が出る?」の問いに対して、32.4%が事前には「支障が出る」という懸念を抱いていたのに対して、トライアル後は2.9%と大幅に減少している。

「在宅勤務でできる仕事は限られる?」の問いに対しては、全体の26.5%がトライアル事前には、限られると考えていたのに対してトライアル後には、11.8%減少の18.8%と懸念が減少。仕事の種類の制限は限定的であったことがわかる。

「在宅勤務は集中できる?」の問いに対しては、事前の39.1%から事後の59.5%と大幅に増加しており、在宅勤務の集中度合は予想以上に高くなったようだ。

環境や職種により違いはあるだろうし、弊害の長期的な分析も必要だろうが、何よりもトライアルの前後で大きな開きがあることをデータが表している。何事も試してみることが大事であることを示していると言えるのではなかろうか。

(長岡弥太郎)