週2〜3時間のウオーキングでもがんリスクが低下(shutterstock.com)

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 医師から生活習慣の改善を再三指摘されたり、運動不足を重々自覚しつつも一向にカラダを動かさない人たちがいる。

 では、「定期的な運動が13種類ものがんのリスク低減に優位だ」ということを知ったら、彼らのいったい何%が腰をあげるだろうか?

 そんな"怠け者"を運動に駆り立てるかもしれない興味深い知見が、『JAMA Internal Medicine』(5月16日付オンライン版)掲載された。

 その大規模な論考によれば、週2〜3時間の運動を行なうだけでも「乳がん」「大腸がん」「肺がん」のリスクが軽減する可能性につながるという。

 同研究の筆頭著者であるアメリカ国立がん研究所のSteven Moore氏は、次のようにコメント。

 「さらに運動時間が増えれば増えるほど、多くのがんリスクが際限なく低下しつづけるようだ」

 実際、今回の解明では前掲の3種類のほか、次の10種類のがんもリスク低減が関連付けられた。白血病・骨髄腫・食道がん・肝がん・胃がん・腎がん・子宮内膜がん・直腸がん・膀胱がん・頭頚部がん――。

運動でがん関連のホルモンの値が低下

 研究班はまず、米国およびヨーロッパの12件に渡る研究データを統合し、成人140万人(19〜98歳)ぶんのデータベースを作成した。

 その上で自己申告された運動の内容により、26種類のがんのリスクに「差」がみられるかどうかを検証した。

 結果、検討対象の26種類のうち半数(上記の13種類)のがんに関し、運動とリスク低減の関連が読み取れた。その多くは肥満や喫煙歴などの因子を考慮した場合も、有意な低減可能性が認められた。
 
 リスク低減の主な内訳は「食道がん」の42%を筆頭に、「肺がん」が26%、「大腸がん」が16%、少ない部類の「乳がん」でも10%の可能性が運動との関連で読み取れた。なお、今回の研究で運動とリスク低減の因果関係は明らかにされていない。

 これについてMoore氏は、「確かに今回、運動ががん予防に役立つ理由は明らかではない」としながらも、「運動を行なうと、さまざまながんとの関連が認められているホルモンの値が低下する。あるいは、インスリンおよびインスリン様増殖因子の値も制御される」と述べている。
汗をかかない"怠け者の国"はココ

 一方、政府がうたう現行の「運動ガイドライン」では、早歩きやテニスなどの「中等度から強度の運動」を週150分、あるいはジョギングや水泳などの「激しい運動」を週75分、推奨している。

 この基準は「心臓の健康」を目的としたものだが、がん予防にも有用だとMoor氏らも支持している。

 なお、今回焦点があてられたのは健康向上のためだ。余暇などを利用して、あくまでも自主的に(積極的に)行なう運動に限られている。つまり仕事や家事などの動きは含まない。
 
 ところが、健康をめぐる現実の米国事情はけっこう寒々しく、Moore氏らも「残念ながら米国成人の約半数は、推奨している最低限の運動時間を満たしていない」と、理想との差を指摘する。

日本の成人3人に2人が「運動不足」の烙印

 だが、もっと深刻なのは日本。世界保健機関(WHO)が2010年9月の会合で公表した調査結果によれば、日本人の8割に相当する90万8700人が、慢性的な非伝染性疾患(がんや糖尿病などのいわゆる生活習慣病)が原因で死亡しているという。

 ちなみに米国は同87%と上回っているものの、「運動」関連では日本のほうが深刻だ。なんと日本人の場合、15歳以上の約65%(およそ3人に2人)が「運動不足」と結論づけられている。

 これを世界各国の運動不足比率と比べてみれば、その"劣等生"ぶりが歴然とわかる。米国43.2%、中国30.6%、フランス33.0%、ドイツ30.4%......。

 そのWHOが成人(18〜64歳)向けに推奨するのは、週150分(2時間半)の中等度の有酸素運動だ。さて、ソファに寝転んで耳学問よろしく、テレビの健康番組や健康本ばかりに興味が引かれているあなた。まずはカラダを動かしてみては。
(文=編集部)