7日、百度百家は、元ロイター通信記者で現在は経済コラムニスト、復旦大学ジャーナリスト学院副教授のダグラス・ヤング氏の記事「ミランにまで到達した中国のサッカー熱」を掲載した。

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2016年6月7日、百度百家は、元ロイター通信記者で現在は経済コラムニスト、復旦大学ジャーナリスト学院副教授のダグラス・ヤング氏の記事「ミランにまで到達した中国のサッカー熱」を掲載した。

先日、中国家電量販店最大手・蘇寧がイタリアの名門サッカークラブ・インテルを買収すると発表した。それだけではない。インテルのライバルクラブであるACミランも中国企業が買収するとのうわさが広がっている。こうした買収ラッシュが続けば欧州人の間に反中感情が広がるのは必至だろう。1980年代の日本が米国のランドマークや映画企業を購入し、米国人の怒りを買ったのと同じことだ。

また、中国企業の買収は失敗の恐れも高い。蘇寧は昨年、中国スーパーリーグ所属の江蘇舜天クラブを買収している。インテルとあわせて「サッカー・エコシステム」を構築し、旗下の動画配信サービス「PPTV」の有力コンテンツとする方針だ。

蘇寧だけではない。小米や楽視など多くの企業がエコシステム構築を旗印にさまざまな事業に投資を進めているが、結局のところエコシステムは単なる買収のための口実に過ぎない。経験のない事業分野への投資はリスクが高く、中国の莫大(ばくだい)なサッカー投資もその多くは失敗に終わる可能性が高い。(翻訳・編集/増田聡太郎)