FPが教える「長期的に教育費を貯蓄する」方法3つ

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子育ての悩みの中でも多いのが”教育費“をどうやって貯めるかということ。

一般的には“1人の総額で約1,000万円”ともいわれていますし、考えただけでも頭が痛くなってきますね。では、どのように貯めていけばいいのでしょうか?

今回はファイナンシャルプランナーである筆者が、教育費を貯める方法を3つお伝えします。

 

■1:塾や習い事代を減らす

周りの子はみんな塾や習い事に通っていると聞くと、自分の子どもにも同じように通わせなくてはいけない、と思ってしまいがち……。

“英会話は幼児のころから身につけなくてはいけない”というのも、“スイミングスクールに通わせることが丈夫な体をつくる”ということも、もっともなことです。

ですが、子どもが嫌々やっているとしたら、このまま続けるのがいいのか考えてみる必要が出てきます。ほかに興味があることがあったら子どもの意見を尊重することも大切ですね。ただやみくもにお金をかけるのがいいわけでもなく、情報に振り回されず、本当に子どもがやりたいのか見極めることが大切です。

 

■2:学資保険に入るのなら“貯蓄重視型”で

教育資金を貯める方法として学資保険に入るという選択肢もあります。学資保険には大きく分けて“貯蓄重視型”と“保障重視型”があります。

貯蓄を目的とするのなら、“貯蓄重視型”の学資保険にするのがオススメです。

“貯蓄重視型”の学資保険に加入するのなら、満期時の返戻率がよいものを選ぶことが大切。返戻率とは払い込んだ保険料を100としてどれだけ増減しているかの目安となるものです。100を上回っていれば、払い込んだお金よりも受け取る金額が増えていることになります。

また、子どもの医療保障が心配という方は、医療費は住んでいる都道府県、それに加えて市区町村でも助成を行っているので、かなり抑えることができます。

それでも心配な場合は、お住まいの自治体に確認してから、別途掛け捨ての医療保険に加入するのがいいかもしれませんね。

 

■3:ジュニアNISAを利用する

NISAは株や投資信託などで出た売買益や配当益が非課税になる制度。2016年4月から始まった“ジュニアNISA”では、口座を開くことのできる人の対象年齢が0歳から19歳の未成年に限定されているのが特徴です。

非課税で運用できる投資元本の金額が年80万円が上限と制限はありますが、ジュニアNISAでは原則18歳になるまで口座から引出すことができませんので教育資金作りにも向いているといえますね。ただし、運用結果によってはお金が減るリスクもありますので、教育資金をNISAだけで賄おうとするのは危険です。

けれども、興味のある業界から伸びそうな企業を選ぶなど、子どもと一緒に考えること、そして投資したお金が増えることもあれば逆に減ってしまうこともあるということを、子どもと一緒に考えるのは社会勉強にもなりますね。子どもにお金の教育をさせるにはいいかもしれません。

 

以上、“教育費を貯めるコツやヒント”についてお伝えしましたが、いかがでしたか? 子どもの誕生にともない住宅の購入や、広い間取りの家への引っ越しを検討している家庭もあるかもしれませんね。

それに並行して教育費を貯めていくのは大変なことです。無理せず長期的な視点で貯蓄の計画をしていきましょう。

(ライター 高瀬真澄)

 

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