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リコーは6月1日、屋内(非GPS環境下)位置情報ビジネスへ参入し、第1弾として医療施設向けサービスの提供を開始すると発表した。

人やモノの位置情報を把握する一般的な手法としてGPSがあるが、施設内や地下など電波の届かない屋内では、GPS以外の技術の活用が検討されている。同社の屋内位置情報サービスでは、RFID(Active)方式、音波方式、Bluetooth Low Energy(BLE)方式を採用し、業種や業態に応じて最適な方式を提案する。

2016年6月からは北海道札幌市の札幌道都病院において、医療従事者・患者の動きを把握するサービスの提供を開始。病床規模が200床以上の大規模病院では、院内における患者や医師・看護師の位置把握による業務効率化が課題となっているが、同ソリューションでは人やモノの位置情報と電子カルテシステムを連携させ、患者、医師・看護師、医療機器の位置情報を把握することが可能となる。これにより、患者の在室状況の把握、医療機器の所在管理、トイレなどの院内公共エリアからのナースコールに対する反応の迅速化など、業務効率の向上と医療事故の未然防止の両立が可能となる。

同社は、このように屋内位置情報を活用したソリューションを業種・業態別に順次展開していくとしている。

(神山翔)