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トヨタ自動車、日産自動車、本田技研工業(ホンダ)はそれぞれ、5月26・27日に開催された「第42回先進国首脳会議」(伊勢志摩サミット)にて、自動運転技術を搭載した車両などを提供したと発表した。

トヨタは一般道での自動運転走行をめざし、開発中のレクサス「LS」をベースとした新型自動運転実験車を提供。同車に搭載された「Urban Teammate」は、自動車専用道路での自動運転走行を可能とする「Highway Teammate」(2015年10月に公表)に続き、トヨタ独自の自動運転の考え方「Mobility Teammate Concept」の下で開発された自動運転システムの第2弾となる。

今回提供した実験車は、一般道の自動走行に必要となる歩行者・二輪車・障害物の検出を可能とするほか、交差点での右左折や信号機認識、道路規制情報に従い走行することを念頭に開発している。そのため、センサーとしてGPSやカメラに加えて、周囲の距離画像計測機能を備える新規開発の高解像度レーザーレーダー「SPAD Lidar」を新たに搭載。今後は、2015年12月に発表した地図自動生成システムやAIなどを追加搭載し、より複雑な交通環境下で自動運転の実験を実施する予定としている。

日産自動車は、自動運転技術「プロパイロット」を搭載した車両を次世代自動車による走行デモに提供。今回のデモ走行に参加した車両は、100%電気自動車の日産「リーフ」をベースに、ミリ波レーダー、レーザースキャナー、カメラ、専用のHMI(ヒューマンマシンインターフェイス)などの自動運転を支える特別な機能を搭載している。サミット専用の同車両は、高精度な3次元計測によって車両周囲の物体との距離を正確に把握しながらの安全な走行を可能とする世界最先端の小型・高性能レーザースキャナーと、遠方までの360度視野を持つ8カメラシステムという2つの革新的な自動運転技術を搭載している。

日産は今年、混雑した高速道路上での自動運転技術「プロパイロット1.0」を世界に先駆けて日本市場に導入し、その後、欧州、米国、中国へと導入する予定。2018年、高速道路での車線変更を自動的に行う複数レーンでの自動運転技術の実用化をめざし、2020年までに交差点を含む一般道での自動運転技術を投入する予定としている。

本田技研工業は、燃料電池自動車「クラリティ フューエル セル」と自動運転車「オートメイテッド ドライブ」を提供。その他、伊勢志摩サミットの開催に合わせて設置された国際メディアセンター内の日本国政府広報展示スペースにて、パーソナルモビリティ「UNI-CUB β」、超小型EV「MC-β」、歩行訓練機器「Honda歩行アシスト」を展示し、ホンダの考えるスマートコミュニティの紹介も行った。

(木下健児)