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Webの登場により企業のマーケティング活動も大きく変わってきた。オムニチャネルに代表される実店舗とオンライン店舗とのシームレスな融合、デジタルサイネージ、アフィリエイトやメールマーケティングと様々。コンサルティング・調査会社アイ・ティ・アール(ITR)が"今後強化したいマーケティング施策"についてアンケート調査を行った。

調査は、3月に行ったもので、従業員数100人以上でSFA/マーケティング関連製品の導入に積極的な国内企業を対象としており、有効回答数は455件。ソーシャルメディアマーケティング、デジタルサイネージ、バナー広告など数多くのマーケティング施策が並ぶなか、1位となったのはSEO(Search engine optimization)の19.5%。次いで、「セミナーの開催/展示会への出展」9.9%、「アフィリエイト広告」9.0%と続いている。

BtoBとBtoCで施策対象をアンケート結果を区別できるようにしているが、ともにSEOが20%近くと大きな値を占めている。BtoBとBtoCで大きく異なったのがメール・マーケティングでBtoCでは14.7%、BtoBでは4.3%。同社では全体としてWebを中心とした施策強化が重視される傾向にあることを指摘している。

製品のアピールや自社CSR(Corporate social responsibility)、採用活動など企業にとっての顔でもある自社Webサイトの充実を図り、その活動を広く世間に知ってもらうためには、SEOは欠かせない施策となっている。

(長岡弥太郎)