16日、東京五輪・パラリンピックの宿泊施設不足を解消するため、日本政府がラブホテルの一般ホテルへの改装を促進する方針であることが分かった。資料写真。

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2016年5月16日、日本メディアによると、2020年東京五輪・パラリンピックの宿泊施設不足を解消するため、日本政府がラブホテルの一般ホテルへの改装を促進する方針であることが分かった。

日本政府は2020年の外国人観光客を4000万人とする目標を掲げているが、民間シンクタンクの試算によると、全国で1万超の客室が不足すると試算している。日本全国にはラブホテルが1万超あるが、稼働率が低いことが問題となっている。そのため、ラブホテルを改装し、子供のいる家族連れも利用できる一般ホテルにすることで、客室不足が解消できるとの期待が持たれている。政府筋がこのほど明らかにしたところによると、政府はラブホテルから一般ホテルへの改装のための融資申し込みに積極的に応じるよう政府系金融機関に通知した。

日本のニュースを扱う英語のニュースサイトでも報じられ、海外のネットユーザーがコメントを寄せている。

「そのせいで日本の人口減少が加速しなければいいけれどね」

「奇妙な話だ。オリンピックが終わった後はどうするんだ?」

「開催都市に選出される基準である宿泊設備の条件が整っていなかったにも関わらず、東京が選ばれていたということなのか?」

「エアビーアンドビー(Airbnb)を知らないのか?」

「ああ!日本でできる最も素晴らしい経験がラブホテルだというのに、政府がそれを破壊してしまおうとしているのか!」

「手ごろな値段の旅館を使ったらいいんじゃないのか?食事、ふとん、畳、お風呂など、日本を体験できる」(翻訳・編集/蘆田)