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CA Technologiesは5月10日、APIの活用に関する世界規模の調査結果を発表した。調査結果では、多くの人がアプリケーション・エコノミーにとってAPIは重要であるという認識を持っていたが、同時に包括的なAPIの成功を実現できるだけの能力が備わっている企業ばかりではないことも判明した。

「APIs and the Digital Enterprise:From Operational Efficiency to Digital Disruption(APIとデジタルエンタープライズ:運用効率からデジタル・ディスラプションへ)」と題する今回の調査では、日本企業の65%がモバイルアプリ開発、70%がWEBアプリ開発、59%が外部開発者へのアクセスにAPIを活用している、または今後活用予定であると回答している。

また、日本企業の大半が企業戦略の成功のためにはAPIが必要不可欠であるという認識を持っているが、実際にAPIをビジネスに実践できる準備をしている企業はわずかであるという結果も明らかになった。例えば、セキュリティへの取り組みとコンプライアンスの強化では91%がAPIの必要性を認識しているにもかかわらず、実際に実行しているのは28%となっている。また適確なインフラ構築とツールの導入では92%の人々がAPIの必要性を認識しているが、実際に実行に移しているのは25%となった。

現在、日本企業がAPIを活用している主な理由としては、IT関連コストとリスク低下のため(85%)、サプライチェーンやデマンドチェーンの効率化のため(78%)、新たなビジネスモデルを模索するため(78%)が上位の理由になっている。こうした要素はすべて、アプリケーション・エコノミーにおける成功要因となるものだという。

一方で、APIが普及し、主要なビジネスの推進力となっているにも関わらず、適切なインフラストラクチャの配置や適切なサプライヤーの獲得、そして戦略と目標の設定など、普遍的な課題を克服しなければならなかったと感じたという回答もいくつか見受けられた。日本でも75%が意思決定者にAPIの重要性を説明し、資金を確保することができなかったと回答し、71%がAPIを活用する価値を明確に外部に提示できなかったと回答している。

実際に、この調査に参加したIT関連部門の回答者からのフィードバックに基づいて作成されたセグメンテーション、API能力指数(API Capability Index)によれば、APIをサポートする準備がどれほど整っているかという質問に対して、世界全体の回答では、「積極的に導入している」が34%だったのに対して日本では約26%と、全体の平均を下回る結果となった。

(山本明日美)