知らなきゃ損する!保険見直しのための3ステップ

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あなたは今、どんな保険に入っていますか?

生命保険の外交員にすすめられるままに入った生命保険、万が一の保障が欲しくて入った医療保険、子どもの誕生を機に入った学資保険…などなど、実は保障内容がよくわからないままの保険もあるのではないでしょうか?

そこで今回は、「保険を見直したいけれど、どうしたらいいかわからない」という人のために、保険を見直す際の手順をご説明します。
ステップ1:利用できる公的社会保険制度をチェックする
<遺族年金>

生計の担い手である会社員の夫が死亡したときには「遺族基礎年金」と「遺族厚生年金」が、自営業者など国民年金加入者の夫が死亡したときには「遺族基礎年金」が支給されます。

遺族年金をもらえる遺族の範囲と支給額は、年金の種類や加入期間・収入によって以下のように異なります。

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≪遺族年金の例(2015年度)≫



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<健康保険・国民健康保険>

●高額医療費

ひと月にかかった医療費の自己負担が高額になった場合、自己負担限度額を超える部分は後日払い戻される制度です。

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●傷病手当金(健康保険のみ、国民健康保険にはない)

病気やケガで会社を休み、給与をもらえない場合に、1日につき標準報酬日額の3分の2が支給されます。

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<自治体>

●子ども医療費助成制度

各自治体では、子どもが医療機関にかかる際の医療費について、全額補助・一部補助などの医療費助成制度を提供しています。対象年齢やカバーされる医療費の項目は自治体によって異なります。
ステップ2:必要な保障額を把握する
必要な死亡保障額は、性別、職業、扶養家族構成・年齢、持ち家か賃貸か、貯蓄額など、各家族の状況によって変わってきます。

子どもがいる家庭では、子どもが小さいときはこれから学費や生活費がかかるため、必要保障額は高額です。けれど、子どもが成長していくにつれて、子どもが社会人になるまでの養育期間が短くなっていくため必要保障額は徐々に減っていきます。

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必要な医療保障額は、健康保険・国民健康保険・介護保険などでカバーされない費用をベースに考えます。自営業の人は会社員に比べて公的保障が少ないため、休業中の生活保障分も含めて考えましょう。
ステップ3:今加入している保険の保障内容をチェックする
家族全員が加入している保険の証券を集めて、被保険者別に以下の項目について特約分も含めてチェックします。

▼各人の死亡保険金額・予定利率

▼各人の医療保障額とそのカバー範囲

▼保険の保障期間・更新時期

▼今の保険料と更新後の保険料

ステップ4:不足している保障は増額・追加加入、多すぎる保障は減額・解約
必要な死亡保障額・医療保障額と、加入している保険の保障額を比較し、過不足をチェックします。

不足している保障は保険の増額や追加加入や新規加入で補い、多すぎる保障は減額・解約で減らします。

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このとき、重複している保障や不要な特約があれば思いきって削りましょう。重複しやすい例は“子どもの医療保険”です。

学校によっては、生徒に傷害保険への加入を義務づけている場合があり、すでに加入している医療保険を解約・減額・特約削除できるケースがあります。

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なお、現在の保険を解約して新しい保険に加入する際は、新しい保険への加入をしてから現在の保険を解約しましょう。健康状態によっては、新しい保険の審査に通らない可能性があるからです。そのため、現在の保険を解約したあとで新しい保険の審査に通らないと、必要な保障を減らしてしまうことになります。

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保険の見直しは今回限りでなく、ライフプランに合わせて定期的に行いましょう。とくに、子どもの入学・進学時、自分や配偶者の就職・転職・退職時などは保険見直しの絶好のチャンスですよ。

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<プロフィール>

おおいみほ

ファイナンシャルプランナー(AFP)/二級ファイナンシャル・プランニング技能士

銀行にて、預金商品やローン商品、クレジットカード商品のマネジメント業務を経て、現在はウェブサイトなどのマネー関連記事の執筆、個人投資家として活動中。

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