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 ECでの売上が通販全体の半分を占める化粧品・健康食品メーカーのファンケル。同社では新商品の認知を拡大するため、リーチの取れるメディアを探していた。そして、出会ったのが「LINE NEWS」の広告メニューだった。実際に施策を行った結果、2度の出稿で得られた流入は30万以上、実際の購買にもつながったという。今回、同社の担当者である成松 祐氏とLINEのメディア事業部 副事業部長の桜川 和樹氏に施策を行った背景、LINE NEWSならではの特徴などを聞いた。

■ネット通販が売上の半分占めるファンケル
(左)LINE株式会社 メディア事業部 副事業部長 桜川 和樹氏
(右)株式会社ファンケル ネット営業部 ネット広告グループ 成松 祐氏

MarkeZine編集部(以下、MZ):まずファンケルさんのデジタルマーケティングにおける戦略を聞かせてください。

成松:弊社では、デジタル上の広告は主にふたつの目的で出稿しています。ひとつは、露出・啓発によるブランディング目的、もうひとつはECでの購入を促すダイレクトレスポンス目的です。

MZ:それぞれの目的で意識していることを教えてください。

成松:ブランディングに関しては、いかにリーチが取れるかを基準に選定しています。ダイレクトレスポンス目的の広告のように、CPO(Cost Per Order:1件の注文を獲得するのにかかった費用)の低下に効果を発揮するケースは少ないため、態度変容できたかを検証するようにしています。そして、目新しさのある広告ということも、ポイントにしています。

 ダイレクトレスポンスに関しては、いわゆる運用型広告をメインに、目標CPOに合わせた運用を行っております。

MZ:貴社の場合、テレビやカタログなどの通販も行っていると思いますが、それぞれ売り上げの割合はどうなっていますか。

成松:ECとそれ以外の通販が半分ずつの割合を占めています。もちろん、商品によってターゲットの年齢層が違うため、それによって割合は変わってきます。また、カタログなどの通販の場合、年齢層が少し上がる傾向がありますね。

■LINEは重要な広告チャネルに

MZ:今回、LINE NEWSの広告メニューを利用した背景を教えてください。

成松:新しいスキンケアの商品を販売するにあたり、広くリーチできるメディアで広告認知を取りたいと思っていました。その中で、LINE NEWSを提案頂き、リーチの広さとプッシュ通知による到達力に魅力を感じ、導入に至りました。

MZ:貴社はLINEを積極的に活用していると思うのですが、LINE自体の印象はいかがですか。

成松:LINEに関しては、2013年から公式アカウントの運用を開始して、スポンサードスタンプなどの施策は以前より行っており、公式アカウントの友達数は1,000万を超えています。この1,000万を超える広範なリーチを活かし、かつプッシュ通知で情報を提供できるといった点から、LINEは重要な広告チャネルだと認識しています。

MZ:広告チャネルとしてのLINEは魅力的ということですね。

成松:そうですね。弊社商品のコアターゲットにあたる30代後半から40代の女性にも届いているのはもちろん、思いのほか幅広い層に受け入れいれられている点も評価しています。

 例えば、目のピント調節力をサポートする「えんきん」という中高年の方向けのサプリメントを購入すると、LINE上で使えるフリーコインがもらえるキャンペーンを行ったところ、かなりの反応があったのは驚きましたね。

道上 飛翔(編集部)[著]