中国メディア・捜狐は19日、熊本や大分で発生した大地震によって日本の自動車メーカーが生産停止などを余儀なくされたことについて、中国メーカーにとって「決して喜ばしいことではない」とする一方で、国産部品発展の契機になる可能性もあるとする記事を掲載した。(イメージ写真提供:123RF)

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 中国メディア・捜狐は19日、熊本や大分で発生した大地震によって日本の自動車メーカーが生産停止などを余儀なくされたことについて、中国メーカーにとって「決して喜ばしいことではない」とする一方で、国産部品発展の契機になる可能性もあるとする記事を掲載した。

 記事は、今回の大地震により日本の大手自動車メーカーのサプライチェーンが一部寸断されたほか、電子産業企業も同じく生産に影響が生じており、具体的な生産の回復については、状態評価を経たうえでの決定を待たなければならない状況であると説明した。

 そして「日本がこの災難を一日も早くやり過ごし、被災者が幸福な生活環境を得られるようになることを心から祈る」とする一方で、日本国内の自動車およびその部品供給には遅延や不足が発生し、連鎖反応を引き起こす可能性があると分析。主に日本の自動車部品に依存している国内工場、海外工場がそれぞれ影響を被ることになると論じた。

 また、中国の自動車メーカーは特に日本の部品メーカーに頼っている部分が大きいため、今回の地震による影響は「決して喜ばしいことではない。製造コストが上昇する可能性すらある」と指摘した。その一方で、信頼できる品質が確保できていれば、中国の国産自動車部品製造業をより発展させる契機になる可能性についても言及している。

 記事はさらに、今回の地震による打撃は一時的なものであり「程なく生産が再開され、徐々に正常な供給状態に戻るだろう」と予測。消費者の購入コスト上昇につながる可能性は低いとの見方を示した。

 タカタ製エアバッグの問題も然りであるが、世界の各メーカーが製造する自動車には大量の日本製部品が使用されており、自動車業界においては「日本がくしゃみをすれば世界が風邪を引く」ような状況と言っても過言ではない。今回の大地震による影響の規模はまだ分からないが、中国国内において危機感が高まれば、自国産の部品開発を大きく発展させる契機になってもおかしくはないだろう。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)