【ランニング】ブームで終わらせない!「ジャパンレースディレクターズミーティング」で語られた、3つの取組みと3つの課題

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公益社団法人日本陸上競技連盟は2月27日、市民マラソンに関する「ジャパンレースディレクターズミーティング(2016JRDM)」を開催しました。会場には全国各地からマラソン大会の運営関係者が集結。日本陸上競技連盟(以後、日本陸連)からのプレゼンテーション、およびパネルディスカッションを通じて、活発な議論と意見交換が行われました。

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陸上競技連盟の目指す未来と課題

日本陸連は現在がスポーツを大きく変える好機だという考えのもと、「スポーツ団体も、スポーツ立国を目指す上で力にならなければならない」として、国民がスポーツと共に生きていく社会を目指すとしました。

これまで、主にトップ競技者の育成に注力してきた日本陸連。しかしこれから担うのは、健康あるいは楽しみのためのスポーツ、つまりアクティブライフの実現だと言います。

スポーツを通じた人々の笑顔を、どのようにして作っていくのか。

その具体的活動として、まずはFTEMモデルに基づいた小学生陸上、クロスカントリー、駅伝を通じた競技としての関わり。そして競技陸上中心ではなく、人々の一生に貢献していくための“ウェルネス陸上”の提案を挙げました。

中でもランニングを生涯スポーツとして位置づけ、それを通じて人々を元気にしていきたいとのこと。健康寿命やワークライフバランスという観点からも、ランニングの可能性を強く感じているようです。

市民ランナーからエリートまで、すべての人々にとってランニングを身近な運動にしたい。そのうえで、「見る」「支える」側として、走らなくても関与できるような環境を作ることにより、ランニングを“文化”にすることが目指す形のようです。しかし現状の問題点として以下の点を挙げ、これらが解決しなければ、ランニングはブームに終わるという懸念も示しています。

エントリーしたものの大会が開催されない事態が起きている 距離の不足および過剰が見られる大会 十分な給水をはじめとした安全面の課題 自治体の負担(赤字となる大会)

またランナー側についても、ランニングを文化とするための条件として、次のような状況の改善が必要だとしています。トレーニングの不足 トレーニングの過剰 モラルの欠如(通行人の妨げ、大会時のゴミ 等) ランニングの継続(70%が1回の大会出場で止めてしまっている)

現状を踏まえた具体的な取り組み

2007年に初開催された「東京マラソン」を大きな機会として、国内にランナーが急増しました。その中心は、仕事や経済面、時間などにゆとりのある40〜50代。体力の低下など健康への不安が、ランニングへの興味を後押ししているようです。

しかしその反面、7割以上が1年以内にランニングを止めてしまう実情も。怪我などのトラブルが主な原因ですが、その背景には知識やトレーニングの不足、あるいは過度なトレーニングがあります。

走り方が分からない 怪我してしまう 走る時間がない 走る場所がない 指導者がいない

こうした悩みを持つランナーは多いでしょう。例えば静岡マラソンでは、初期からランニングクリニックを実施し、サポートに取り組んできました。これは現状における課題の一部に過ぎません。そんな中、日本陸連は大会間の情報共有と議論を目的に、ロードレースコミッションを創設。具体的に3つの取組みを進めていきます。

1.安心・安全な大会作り

大会運営における基準を設けること。また、例えばスポーツツーリズムをはじめ、走る+αでの楽しみを大会に付加することも検討事項に含まれています。

2.承認制度

いわゆる日本陸連の“お墨付き”となる大会を増やし、そのために「何をクリアする必要があるのか」を提案していきます。

3.正しいランニングの普及

講習会の実施によるランナー育成。また、そのための指導者養成に取り組みます。

これら取り組みは、いずれもランナーの笑顔のため。日本陸連では、今後新たな取り組みを積極的に行っていく姿勢のようです。

また、関心を持ってくれる人を増やす、あるいは子どもの頃からランニングと接点を持つ機会を増やすといったことも検討中。底辺拡大を行い、それを素材発掘・育成にも繋げていきたいという狙いがあります。

さらに指導者については、「誰に教わっても同じ質が得られる」状況が必要とのこと。経験だけに頼った指導ではなく、質重視で全国における指導者養成に取り組んでいく姿勢です。

パネルディスカッション--大会毎に異なるさまざまな課題

パネリストには東京マラソンレースディレクターの早野忠昭氏、長野マラソン運営統括の前島信一氏、神戸マラソン実行委員会事務局長の升川清則氏が登壇しました。会場に集まった各大会の運営者には、あらかじめ現状の課題について以下4つのテーマからアンケートを実施。これに、登壇者がそれぞれの運営経験をもとに答えていきます。

集客 ボランティア 救護・整備 日本陸連に期待すること

ここでは1〜3の各テーマについて、どのような質問が投げかけられたのかをご紹介します。大会運営者の抱える現状と課題について、その内容からお分かりいただけるでしょう。本イベントはもちろん、日本陸連はこうした情報共有をより広げることで、日本国内におけるマラソンの文化作りに取り組んでいく姿勢です。

集客

「質問されている内容が分からないなど、外国人ランナーへの対策について」(富士山マラソン)

「定員は5日程で埋まるが、九州方面からもっとランナーを呼びたい」(しまだ大井川マラソン)

「リピーターや観光客の増加に繋げていきたい」(館山若潮マラソン)

ボランティア

「最終的には9,500名集まっているが、半年以上かけている」(名古屋ウィメンズマラソン)

「企業ボランティアをどうすれば増やすことができるか」(とくしまマラソン)

救護・整備

「整備費の負担が年々増えており、総予算の3〜4割にも及んでいる」(名古屋ウィメンズマラソン)

「AEDはどの程度の規模で設置すれば良いのか」(小江戸川越ハーフマラソン)
「走る側に自己責任の意識が高くない」(青島太平洋マラソン)

マラソン市場は、近年めまぐるしいスピードで変化しています。その中では、市場発展に向けてクリアすべき課題もまた数多く浮き彫りとなっていることでしょう。マラソンがブームで終わるのか、それとも文化として発展していけるのか。統括する立場としての日本陸連、そして各大会運営者を含めた連携は、大きなポイントとなりそうです。