熊本県で14日から相次いでいる地震によって被害が拡大するなか、中国でも地震被害についての報道が多く見られる。(イメージ写真提供:123RF)

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 熊本県で14日から相次いでいる地震によって被害が拡大するなか、中国でも地震被害についての報道が多く見られる。

 また、2008年に四川大地震が発生したように、中国も比較的地震の多い国だ。中国は地震が発生するたびに多くの死傷者を出しているためか、今回の熊本県での地震によって改めて自然の脅威と自然災害の悲惨さに対して注目が高まっているようだ。

 中国メディアの今日頭条はこのほど、熊本県で発生した地震には震度7を記録したものもあったことを伝える一方、中国で同じ規模の地震が発生していたら死傷者の数は日本以上に膨れ上がっていたことを指摘。日本の防災について、中国にとって参考となる点があることを伝えている。

 記事はまず、日本と中国では建物の耐震性が異なることを指摘。日本では建築基準法などによって建物の構造が定められていることを指摘しているが、中国の地方都市では今なおレンガ造りの建物が数多く存在する。レンガは地震災害に弱く、四川大地震の際にも多くのレンガ造りの建物が倒壊し、死傷者の数が増えた。地震災害においては、建物の耐震性が高ければ、人の命を守る盾となってくれるが、レンガ造りのように耐震性が低い建物では人の命を奪う存在へと変わってしまうということだ。

 続けて、日本では地震観測システムが完備されており、人びとにリアルタイムに情報を提供できる環境を整備していることを指摘。災害発生時には情報の有無や正確性が生死を分けることになりかねないが、記事は「日本は全国各地に地震観測所を設け、地震に関する情報を速やかに被災者に伝えている」と高く評価した。

 地震による被害を出来る限り小さくしようとする試みについては、中国よりも日本のほうがはるかに進んでいると言える。日本では防災訓練などを通じて、災害発生時における基本的な対応について学ぶ機会も多い。いつ発生するか分からない災害に対しては、常日頃からの準備が何よりも重要だ。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)