写真提供:マイナビニュース

写真拡大

IDC Japanは4月12日、2015年の国内エンタープライズストレージシステムの売上額実績を発表した。

これによると、2015年の国内エンタープライズストレージシステム売上額(Value)は2720億2300万円で前年比7.0%増となったという。2015年の国内エンタープライズストレージシステム売上額の内訳は、外付型が2016億3200万円(構成比74.1%)、サーバ内蔵型が585億1400万円(同21.5%)、ODM Directは118億7700万円(同4.4%)だった。ODM Directはまだ規模は小さいが、グローバルクラウドサービスプロバイダーの国内拠点のほか、国内クラウドサービスプロバイダーでも導入が進みつつあるとしている。

2015年の国内外付型エンタープライズストレージシステム売上額は2016億3200万円で前年比7.4%増となった。セグメント別の内訳は、メインフレーム向けが335億3200万円(前年比26.9%増)、UNIX、Windows、Linuxなどのオープンシステムおよびその他OS向けが1681億円(同4.2%増)だった。メインフレーム向けは、年間を通して金融と官公庁で大型案件があり、これが前年比2桁増の高成長につながったという。オープンシステム/その他OS向けは、サーバ仮想化やVDI(Virtual Desktop Infrastructure)などの仮想化環境向け、クラウドインフラ向けで需要拡大が続いているほか、オールフラッシュストレージが本格的な成長を始めたことが貢献しているとのこと。

2015年の国内外付型エンタープライズストレージシステム出荷額(Vendor Revenue)は1920億3000万円で、サプライヤー別出荷額の上位5社は日立製作所(シェア17.6%)、富士通(16.7%)、EMC(14.7%)、IBM(11.4%)、NEC(9.5%)となった。

エンタープライズインフラストラクチャ/PCsグループディレクターの森山正秋氏は「2015年はメインフレーム向けの大型案件が市場の成長に貢献した。その一方、オープンシステム向けではハイエンドからミッドレンジへのシフトが進み、オールフラッシュアレイが高成長を記録するなど成長領域の変化が明確になった」と述べている。

また、同時に発表された2015年第4四半期(10月〜12月)の国内エンタープライズストレージシステム売上額(Value)は、658億8900万円で前年同期比4.8%増。その内訳は外付型が506億7500万円(構成比76.9%)、サーバ内蔵型が127億5500万円(同19.4%)、ODM Directは24億5900万円(同3.7%)だった。

(Aries)