画像

写真拡大 (全3枚)

 ガートナー ジャパンは4月12日、日本における「人工知能」に関する調査結果を発表した結果、半数以上の人が10年以内に人工知能が仕事に何らかの影響を及ぼすと回答したことがわかった。

 ガートナー ジャパンは4月12日、日本における「人工知能」に関する調査結果を発表した。同調査は2016年2月に行われ、10年以内に人工知能が仕事にどう影響するかを確認した。

●半数以上は人工知能が仕事に関わると回答

 人工知能が仕事に与える影響に関して尋ねたところ、「仕事を奪う」「サポートする」を合計した54.6%が、10年以内に人工知能による仕事への何らかの影響があると考えていることがわかった。
人工知能が仕事に与える影響

●人工知能のスキルを取得したい人が4割を超える結果に

 今回の調査では、人工知能に関するスキルを獲得したいかどうかについても質問した。その結果、41.3%が「スキルを獲得したい」と回答し、人工知能に関するスキルを身に着けたいとする人が相当数存在することが明らかとなった。
人工知能に関するスキル獲得の意向

【調査概要】
 2016年2月にガートナー ジャパンが国内の企業に向けて実施しており、ユーザー企業、ベンダー企業双方を含むITリーダー(ITインフラに導入する製品/サービスの選定や企画に関して決済、関与する人)515人を対象にしたもの。対象企業の業種は全般にわたり、従業員数規模は500人以上から1万人以上までの企業が含まれる。

MarkeZine編集部[著]