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ガートナー ジャパンは4月12日、日本における「人工知能」に関する調査結果を発表した。

同調査は、ユーザ企業・ベンダ企業の双方を含むITリーダー(ITインフラに導入する製品・サービスの選定や企画に関して決済・関与する人)515人を対象に、2016年2月に同社が実施したもの。対象企業の業種は全般にわたり、従業員数規模は500人以上の企業(1万人以上の企業含む)。

調査の結果、「10年以内に人工知能が仕事にどう影響するか」という質問に対して、人工知能が「仕事を奪う」「サポートする」を合計して54.6%が、10年以内に人工知能による仕事への何らかの影響があると考えていることがわかった。

「人工知能に関するスキルを獲得したいかどうか」については、41.3%が「スキルを獲得したい」と回答している。

今回の結果について、同社のリサーチ部門バイス プレジデント兼最上級アナリストである亦賀忠明氏は、「2016年に入って、ガートナーの顧客から『人工知能的なもの』や機械学習に関する問い合わせが急速に増えてきている。ほとんどが『どこから始めたらよいか』といったものであり、今回の調査結果は、こうしたトレンドをデータで裏付けるものとなった。多くの企業が人工知能的なものの価値を理解しようとするだけでなく、自ら試行しようとしていることが、今回の調査結果からうかがえる。一方、『何でも人工知能』となっている状況も見られ、市場は相当混乱している。企業は、引き続き可能性を探るとともに、『人工知能的なもの』のリアリティを捉え、実践に備えるべきだ」とコメントしている。

(石原由起)