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日本能率協会マネジメントセンター(以下JMAM)は11日、国内企業360社の人事・教育担当者を対象とした、eラーニングの実施状況や導入理由などについてのアンケート調査を実施、その結果を発表した。

調査は、2015年11月10日から2016年1月22日の約2カ月間にわたり、日本全国の主要法人から抽出した企業の教育担当者を対象に行われた(調査方法:ネットリサーチ方式、回収票数360)。eラーニングの実施状況は、2013年度の調査結果(62.3%)から約1.3倍となる80.0%となり、一度も実施したことがない12.8%(2013年 26.5%)と大きく実施率が増加している。

○導入理由にスマホやタブレットが増加

導入理由については、「多数の社員の同時教育が可能である」(67.4%)、「手軽に学べる」(60.1%)、「学習時間が短く、隙間時間での学習が可能」(50%)となっている。2013年度との比較で顕著な導入理由が「スマホやタブレットでの受講も可能である」で、2013年の7.5%から25.3%と大きく増えており、スマホやタブレット環境との親和性の高さも垣間見える。

○教育テーマには「メンタルヘルス」と「ハラスメント」が急増

教育テーマは、2013年度の調査結果と同様コンプライアンスが過半数を占める割合(2015年度54.2%、2013年度51.6%)で、次いでビジネススキル(2015年度47.9%、2013年度45.0%)、ヒューマンスキル(2015年度44.4%、2013年度38.2%)となる。2013年度との比べると著しく増えているのが、「メンタルヘルス」(2015年度40.3%、2013年27.5%)と「ハラスメント」(2015年度34.4%、2013年度23.2%)の2項目で改正労働安全衛生法によるストレスチェック制度実施義化による効果が見られる。

同社は、戦後間もない時期から企業の経営革新に寄与するためにマネジメントを研究してきた日本能率協会のグループ企業として人材育成支援、能率手帳「NOLTY」をはじめとする手帳・カレンダー、数多くの資格試験やビジネス書籍ジャンルなどを手がけている企業。現在では、戦略・マーケティング、CSR、労務、ビジネススキルなどのマジネジメント系から電気・制御、化学、生産管理などの技術・技能系まで全150以上のコースを持つ、「JMAM eラーニングライブラリ」なども提供している。

(長岡弥太郎)