賞金なし、国の威信をかけた「eスポーツのオリンピック」リオでの開催決定

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英国政府が支援する国際機関が、「eスポーツのオリンピック」開催を発表した。2018年韓国平昌オリンピック、2020年東京オリンピックと同時開催をめざすが、リオでも小規模な大会を行うという。

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eスポーツ(Electronic Sports, eSports)にはオリンピックのような荘厳さや高潔な社会的地位は期待できないと思っている人もいるかもしれない。だが、英国政府がこの問題を解決してくれそうだ。

英国政府が支援する「国際eGames委員会(IEGC)」は4月7日(現地時間)、「国の威信が報賞となる国際的なゲームトーナメント」として「eGames」を発表したのだ。

eGamesで与えられる唯一の報賞は“国の威信”のようで、サイトには「eGamesはメダルだけの大会であり、賞金はないが、金メダルを母国に持ち帰るチャンスがある」と述べられている。

1,800万ドルを優に超えることもある賞金総額で参加者を惹きつけているこの分野で、賞金ゼロはなかなか納得してもらえないかもしれない。だが、オリンピック選手に与えられる賞金が国際的に不足していることには符合している(ただし、メダルを獲得した選手に報賞金を贈呈する国も少なくない。日本も、リオデジャネイロ五輪の報奨金は、金メダリストは2,000万円。銀は1,000万円、銅800万円となっている)。

新しいeGamesは、初めての大会を、2016年8月にリオで開催される夏季五輪中に2日間の「ポップアップ・イヴェント」として開催しようとしている。どの国の参加も歓迎されるが、これまでのところ、確認されている参加国は、英国、カナダ、ブラジル、米国の4カ国にとどまる(公式サイトによると、「最初の完全なeGamesは、2018年に韓国平昌オリンピック、20年に東京オリンピックと同時に行われる」とある)。

どんなゲームがプレイされるかは不明だ。また、答えの出ていない疑問がほかにもたくさんある。ゲームがリオ五輪で行われ、現時点で開催まであと4カ月しかないとなれば、なおさらだ。PCゲーム専門サイト「Rock Paper Shotgun」には、ほかの疑問や懸念を列挙した素晴らしいリストがある。例えば、考えられるスケジュールが「Dota 2」の次回国際トーナメントとかち合っていることや、「18歳以上」とされている参加資格が、未成年の人気プレイヤーにどう影響するかなどだ。

それでも、一国の政府がこれほど大々的にeスポーツ大会を支え、国際的な親善大会を正式なものにしようとするのを見るのは興味深い。

※ 英国政府は2014年10月、映画やゲームなどのクリエイティヴ産業の人材育成を目的として、総額11億円を超える規模の投資を行うと発表(日本語版記事)。16年2月には、英国政府が支援して開始された「UK Games Fund」(英国ゲームファンド)の最初の受賞企業が発表された(日本語版記事)。