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IDC Japanは4月8日、国内ITユーザー企業に対して、ビッグデータ/アナリティクスの取り組み状況について調査し、成熟度を分析した結果を発表した。

これによると、国内ユーザー企業の50.0%が「限定的導入」(5段階中下から2番目のステージ2)の成熟度であることがわかりました。多くの国内ユーザー企業においては、ビッグデータ/アナリティクスの取り組みは一部の部署や一部のプロセスでのみ実施されており、組織全体のビジネス基盤として活用している企業は限られている現状が明らかになったという。

2016年2月に実施された同調査では、従業員500人以上のビッグデータ/アナリティクスを推進する大規模企業に所属しており、企業のビッグデータ/アナリティクスの方針決定に影響力を持つ182人に対してWebアンケートを実施し、意思統一、データ、技術、人員、プロセスの5つの側面から、国内企業のビッグデータ/アナリティクスへの取り組みに関する成熟度を分析している。

成熟度の評価はIDC MaturiyScapeに基づいて行われた。IDC MaturiyScapeは、IT環境の導入状況を客観的に評価するためにIDCが開発した手法で、特定のIT環境についてまったく導入していない場合をステージ0(未導入)とし、導入後のユーザー企業の成熟度を、ステージ1(個人依存)、ステージ2(限定的導入)、ステージ3(標準基盤化)、ステージ4(定量的管理)、ステージ5(継続的革新)までの5段階で評価。

調査の結果、国内ユーザー企業においては、ステージ1の成熟度を持つ企業が4.5%、ステージ2が50.0%、ステージ3が32.6%、ステージ4が10.3%、ステージ5が2.6%であることがわかった。国内ユーザー企業の半数が、限定的導入の成熟度にとどまっている一方、継続的革新の段階に至っている企業は極めて少数だったという。

IDC Japanソフトウェア&セキュリティ マーケットアナリストの草地慎太郎氏は「企業の国際競争が過熱する中でデータ活用の重要性は拡大している。国内事例だけでなく海外の先端事例にも目を向け、積極的な先端技術/人員への投資が企業の競争力を高めるため重要である」と分析している。