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企業内での情報共有の重要性が増し、社内ポータルサイトを導入する企業が増えるなか、どのような情報共有が求められているのか?企業動画配信を主軸とした事業を展開するJストリームが、アンケート調査を発表した。

同社は、インターネット黎明期の1997年から動画作成や配信をソリューションとして展開する企業で配信プラットフォーム事業、リッチコンテンツ制作事業、アプリケーションサービス事業と"もっと素敵な伝え方を。"をスローガンにビジネスを推進しており、最近ではパナソニックが実施した日食ライブ中継プロジェクト「Panasonic Eclipse Live by Solar Power 2016」の中継も担当している。

同社が2016年2月から3月にかけて、20〜59歳の正社員を対象に行ったインターネット調査(スクリーニング調査:10,562サンプル、本調査:1,013サンプル)では、「有益だと感じる情報」は業務のノウハウやスキル、操作マニュアル、商品の使用や特長など"業務に関する情報"が上位を占めており、社員の人柄や社内イベント、店舗の紹介などの"社内コミュニケーション"に関する情報よりも上位を占める。

また、社内における有益な情報共有は業績に影響を与えるか?については15.7%が「そう思う」、42.9%が「ややそう思う」と6割近くが業績への影響を認識している。業績に影響を与える理由については、「方向性が一致する」、「業務の効率がよくなる」、「一体感が生まれる」、「スキルアップができる」、「社内の風通しがよくなる」などがアンケートで多い回答として挙げられている。

情報共有時の不満については、「情報が正確ではない」、「共有スピードが遅い」、「有益な情報が少ない」、「職位によって内容が異なる」、「わかりにくい」などが上位5つに入っている。

同社は動画による社内情報共有のメリットを実現するための基礎データを得る目的で今回の調査を行っているが、「情報が正確ではない」、「わかりにくい」といった不満を動画で解消できると考える社員がそれぞれ43.6%、52.4%という回答も紹介している。

企業内のポータルサイトには、一体感やコミュニケーションの増幅など数多くの役割が期待されるが、多様化するビジネスの中で生産性や効率化が求められる昨今、業務内容に直結する操作マニュアルやノウハウなど実務的な情報の充実がより強く求められている結果となった。

(長岡弥太郎)