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矢野研究所は4月6日、国内eラーニング市場に関する調査結果を発表した。

同調査は、eラーニングシステム開発・構築・販売事業者、eラーニングコンテンツ開発・製作・販売事業者、eラーニングを介した研修や講義を提供・運営する事業者(学習塾、語学学校、研修事業者など)、学習ソフトウェア開発・製作・販売事業者などを対象に、2016年1月〜3月に、同社専門研究員による面接取材および電話・FAX・電子メールによるヒアリング、文献調査を併用して調査されたもの。

また、同調査におけるeラーニング市場とは、インターネットなどのネットワークを利用した学習形態を対象とし、ゲーム機やパソコン向けソフトウェアを利用したものは除かれている。学習コンテンツは、ビジネス、教科学習、語学、IT技術、資格取得、教養・雑学など幅広いジャンルが含まれている。

調査の結果、2015年度国内eラーニング市場の規模は、前年度比95.9%の1,596億5,000万円が見込まれている。内訳としては、法人向け(企業・団体内個人を含む)のBtoB市場規模が同102.0%の586億5,000万円、個人向けのBtoC市場規模が同92.7%の1,010億円であり、BtoB市場は堅調に拡大したものの、BtoC市場の縮小を補うことはできず、eラーニング市場全体としては縮小したものと同社はみている。

BtoB市場は、情報通信技術の向上、モバイル端末の一般化、クラウド環境の進化など、eラーニングの利便性を有する環境を背景に、顧客企業におけるeラーニングの利用機会増加や顧客層拡大をもたらしているという。これに伴い、導入に対するコンサルティングや個別の顧客要望に応じた関連サービスの需要が増加傾向にあり、ここ数年は顧客企業のLMS(ラーニング・マネジメント・システム)に対する投資にも復調が見られるとしている。

LMSの切替・更新案件を中心とする引き合い案件が活発化しており、LMSベンダー間の競合状況も激しさを増しているが、2015年後半より世界経済の先行き不透明感などの影響からか、顧客企業のLMS投資に対する様子見が出始めており、今後における懸念材料も見受けられるという。

一方、コンテンツは顧客企業での内製化が一定程度進んでいる状況にあるものと見られ、コンテンツ制作支援ソフトのオーサリングツールが好調に推移する一方で、事業者から提供されるレディメイドコンテンツ、オーダーメイドコンテンツは減少基調にあるものと同社は推察している。

2016年度のeラーニング市場の規模は、前年度比107.9%の1,722億円と同社は予測。BtoB市場は、eラーニングの利便性向上などを背景に、顧客企業における利用が一定程度活発化するものとみており、堅調な推移を予測している。一方、BtoC市場は、主要通信教育サービス事業者が大きくサービス拡充を図る予定であり、こうしたサービスが市場拡大に貢献していくものと考えている。

(石原由起)