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インフォテリアは、上場企業におけるタブレット・スマートフォンの活用の実態・活用効果を2016年2月に上場企業社員1000名にWebアンケートを実施、その結果を3月31日に発表した。

タブレットの導入状況は、「2015年までに初期導入」したと回答した企業が57%、「今後の導入予定あり」まで含めると全体の73%を占め、上場企業の多くでタブレット導入が進んでいることが明らかになった。

業種別に見ると、最も導入されている業種は「電気・ガス・水道」「流通・小売」、導入率が低い業種は「教育・学習支援業」「広告・出版・印刷業」となった。ただし「教育・学習支援業」は初期導入率が低いものの、2016年以降の導入予定数が最も多く、同社は「今後導入が進む業種」とコメントしている。

企業内のタブレット活用状況については、「充分活用されている」という回答が13%だったが、「ある程度活用されている」までを含めると71%に達した。

なお、タブレットを「全社員に貸与している」ケースでは、「充分に活用されている」が48%、「ある程度活用されている」まで含めると92%と、「特定部署のみに貸与」や「特定社員のみに貸与」のケースに比べ、大変高い活用状況となっている。

タブレットの導入効果の1位は「業務処理の改善、効率化」で、以下、「社内コミュニケーション、情報共有の向上」「顧客への迅速な対応」と続いた。

導入ソフトウェア別に「タブレット導入効果」を比較したところ、「タブレット導入効果あり」の割合が最も多いソフトウェアは「手書きアプリ」で、これにHandbookなどの「コンテンツ管理ソフトウェア」、「ファイル共有」が続いている。投資額が最も高額であろう「自社アプリ開発」よりも「手書きアプリ」「コンテンツ管理ソフトウェア」「ファイル共有」のほうが「効果あり」の割合が高いという結果となった。

同社は、調査結果より、タブレットによる上場企業の「ワークスタイルの変革」が着実に進行し、高い活用効果が現れていることがわかり、スマートフォンの活用についても今後の高い期待が伺えることが判明したとしている。

(Aries)