「がん治療」と「仕事」の両立はできる?

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執筆:Mocosuku編集部

もし私たちが、会社に勤めている間に「がん」になってしまったら、がん治療と仕事の両立は可能なのでしょうか?

日本人の2人に1人の確率で罹患するほど、国民病のひとつともいえる「がん」。
医療の進歩により不治の病ではなくなったものの、治療には長期間を要することがあります。最近では30〜50代の働き盛りの年代で発症するケースも増えており、今後ますます増えていくことが予想されています。

 がん治療と仕事の両立 は困難だと思われているのが実情


内閣府が2015年1月に発表したがん対策に関する世論調査結果によると、
「がん治療や検査のため2週間に1回程度、通院しながら働く環境が整っているか」という質問に対して、
「そう思わない」「どちらかといえばそう思わない」の回答が計65.7%にのぼりました。

また、会社勤めをしていた約3割の患者は依頼退職および解雇も含めて会社を辞めています。
頻繁な通院で休みがちになる、抗がん剤による副作用での体調不良などで以前のような仕事ができなくなってしまうなど、同僚や会社に迷惑をかけたくないというのが主な理由です。
なかにはがん診断直後に退職してしまう人もいるほど、治療しながらの仕事は続けにくいと思われています。

会社と密なコミュニケーションを取ることが肝心


職場に迷惑をかけてしまう罪悪感からいいづらいかもしれませんが、上司や同僚に自分の病状について伝えることが、両立への第一歩です。

今の自分に何ができて、どんな配慮をしてほしいかを伝えることで、周囲の理解が得られることもあります。
会社側はがんという病気について正しい知識をもたなければならないと同時に、「がん診断後」「治療での休職時」「復職後」と、がんの治療経過ごとに必要な支援を考えて取り組むことが求められます。
また、病気に関わることはプライバシーでもあるため、情報共有の範囲はしっかり決めておくべきでしょう。

がん相談支援センターも両立をサポート


仕事や治療費について思い悩んだら、がん診療連携拠点病院に設置されている『がん相談支援センター』に相談することをおすすめします。

最近では社会保険労務士の相談会を開いたり、退職してしまった患者にはハローワークのスタッフによる個別相談を行ったりするなど、就労支援を積極的に行うところも増えてきています。

また、治療中の収入の減少や治療費の増大で経済的負担が大きい場合も無理せず相談を。休職中は健康保険から傷病手当の受給や、障害年金を受け取れる可能性もあるので、どんな助成制度を利用できるのかも教えてくれます。

治療と仕事を両立させるためには1人で悩まずに会社と話し合い、そしてがん相談支援センターを頼ってみてください。仕事を前向きに考えられるきっかけを、きっと得られるはずです。

<参考>
「国立がん研究センターがん対策情報センターがん情報サービス」
http://hospdb.ganjoho.jp/kyotendb.nsf/xpConsultantSearchTop.xsp