累計100万台の出荷台数を超えた4Kテレビだが……

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 今年8月に開幕するリオ五輪、そして2020年の東京五輪を見据えて大型テレビへの買い替えを計画している家庭は多いだろう。そんな機運も反映してか、国内のテレビ出荷台数はじわじわと伸びている。売れ筋の主役は「4Kテレビ」だ。

 2Kと呼ばれる現行のフルハイビジョン(HD)の4倍の画素数を持ち、大画面でもキメ細かい映像が見られることが特徴の4Kテレビ。JEITA(一般社団法人 電子情報技術産業協会)によれば、直近2月の4Kテレビの出荷台数は前年比260%を超える7.8万台を記録し、2011年以降の累計は100万台を突破したという。

「4Kテレビが出たばかりの頃は価格も高かったために、ほとんど売れませんでしたが、最近はソニー、パナソニック、東芝、シャープから画面サイズが多様で、フルハイビジョンと変わらぬ価格帯の製品もたくさん発売されているので、主流は4Kに移行しつつあります。

 もっとも、50インチ以上の大型テレビはフルハイビジョンよりも4K対応テレビのラインアップのほうが多く、『画面がキレイで安いなら…』と、あまり4K放送のシステムを知らないまま購入する消費者も多い」(大手家電量販店の店員)

 この量販店では、50〜65インチの巨大4Kテレビは30〜50万円と“即決”できる金額ではないが、40インチ前半なら20万円を切る製品もある。以前に比べれば遥かに手の届きやすい価格帯になったのは確か。

 だが、当サイトでも度々報じているように、現状で4Kテレビを購入しても多くの人が日常的に視聴している「地上デジタル放送」の番組がいきなり“超高画質”になるわけではない。

 放送の送り手側が4Kに対応したカメラや編集機材でコンテンツ(番組)を制作しない限り、所詮はテレビの性能を高画質に近づけた“4Kもどき”の映像でしかない。そもそも地上波は周波数帯に空きがないため、現行の地上デジタル放送をそのまま「4Kチャンネル」にする計画はない。

 では、4Kのコンテンツ、高画質を存分に味わうにはどうしたらいいのか。IT・家電ジャーナリストの安蔵靖志氏が解説する。

「スカパーJSAT(CS放送)の4K専門チャンネルに加入して、観たい映画やスポーツなどを1番組ごとに料金を払って視聴する方法や、昨年末から放送を開始したケーブルテレビ(CATV)共通の4K専門チャンネルでは各地のケーブル局が制作した自然・旅番組などを無料で視聴することもできます。

 また、NTTぷららの『ひかりTV』をはじめ、アクトビラやネットフリックスなどがサービスを提供している4Kの映像配信サービスは、対応テレビをインターネットに繋ぐだけで好きなときに好きな4K番組が観られるVOD(ビデオ・オン・デマンド)方式として、コンテンツの数も飛躍的に増えています」(安蔵氏)

 その他、最近は4K対応のブルーレイプレーヤーも登場しているため、セットで購入すればパッケージ化された4Kのハリウッド映画なども楽しめる。

 しかし、いまだに「テレビは無料が当たり前。CS有料放送やVODサービスには興味がない」という視聴者も多い日本において、4K放送は本当に広がっていくのか。

「放送行政を所管する総務省は、今年から新たにBSを使って4Kの試験放送を始め、2018年の本放送、そして東京五輪が開かれる2020年ごろには4Kだけでなく、さらに高画質な8Kのチャンネル数を増やして多くの人が視聴できる環境を整えようとしています」(安蔵氏)

 当初、総務省のイメージでは、BSで行なう新設の4KチャンネルはNHK+在京民放5社に1チャンネルずつ割り当てたいと考えていたようだが、すんなりと決まるかどうかは不透明だ。

「民放の中には設備投資や制作コストがかかる4K放送の本格参入に二の足を踏む局もある。課金の問題も含め、どこまでビジネスとして成り立つかを見極めるまでは、民放連合で1チャンネルでもいいのではないか、との意見もあった」(総務省関係者)

 市場調査会社の富士キメラ総研によると、2015年にわずか1.9%だった4Kテレビの世帯普及率は2020年に33.3%まで高まると予測している。〈地上アナログ停波によるテレビ買い替え特需の買い替え時期にあたる2016年以降、堅調に普及率が拡大する見通し〉との分析からだ。

 ただ、先行する4Kテレビの製品化でいくら普及率が上がっても、このまま対応コンテンツ不足や五輪に代表される大型イベントの中継などでその醍醐味が発揮されないようなら、“テレビ離れ”自体が進んでしまう恐れもある。