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国立がん研究センター(国がん)は3月28日、多目的コホート研究から婚姻状況の変化と脳卒中発症リスクとの関連について検討した研究の成果を発表した。

既婚者は非婚者(離別・死別)と比較して健康状態が良く、婚姻状況の変化が循環器疾患の発症リスクを上昇させることが報告されている。しかし、脳卒中発症リスクとの関連、特に、脳卒中タイプ別の検討はほとんど行われていなかった。

今回の研究では、1990年に開始した多目的コホート研究において、研究開始時に既婚であった40〜69歳の男女約5万人を平均約15年間追跡した調査結果にもとづいて、婚姻状況の変化と脳卒中発症との関連を調査。研究開始5年前に配偶者と同居していた人のみを対象とし、研究開始時の婚姻状況から婚姻状況変化(既婚(配偶者と同居)から非婚(配偶者と同居していない))の有無を特定し、その後の脳卒中発症のリスクを算定した。

その結果、2134人の脳卒中発症が平均約15年間の追跡期間中に確認され、調査開始時期に婚姻状況変化がある人ほど、脳卒中を発症するリスクが高い傾向が確認された。特に、男女問わず脳出血で強い関連が見られた。

婚姻状況の変化が脳卒中発症リスクを上昇させる理由について研究チームは、配偶者を失うことによる生活習慣や精神状態の変化を挙げ、飲酒量の増加、野菜や果物の摂取量の減少、心理的ストレスレベルが上昇するなどの変化がリスクを上昇させていると推測している。

同居する子供の有無別にみると、婚姻状況の変化を経験し、子どもと同居する男女の脳卒中発症リスクが高い傾向が見られた。また、同居する親の有無別にみた場合、男性では配偶者を失うことによる脳卒中発症リスクへの影響が親との同居により軽減されていたが、女性では逆に影響が加重される傾向が見られた。

また、婚姻状況の変化の脳卒中発症リスクへの影響を就労の有無別にみると、無職の女性の脳卒中発症リスクは高く、特に婚姻変化があった無職の女性のリスクは婚姻変化のない有職の女性の約3倍だった。一方、男性では無職者が少なく、統計学的に意味のある結果を導くことができなかった。

同研究チームは今回の研究結果について「脳卒中発症におけるハイリスク者を把握する際には、人をとりまく社会環境も考慮する必要があることを示している」とコメント。また、今回の研究では、ベースライン時の婚姻状況、居住形態、就労状況等が人によっては研究期間中に変化している可能性があるが、その点について考慮できておらず、注意を払う必要があるとしている。

(神山翔)