18日、北京大学都市・環境学院の李本綱教授が率いる研究チームはこのほど、観測データと模型の研究結果に基づき、中国の工業化社会前から現在までの世界の気候温暖化に対する影響度を、約10%と見積もった。資料写真。

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2016年3月18日、北京大学都市・環境学院の李本綱(リー・ベンガン)教授が率いる研究チームはこのほど、観測データと模型の研究結果に基づき、中国の工業化社会前から現在までの世界の気候温暖化に対する影響度を、約10%と見積もった。これは中国の排出量が世界全体に占める比率を大きく下回る。科技日報が伝えた。

放射強制力とは、ある気候変動要因(大気中の二酸化炭素の濃度上昇など)の、地球のエネルギー収支バランスに対する影響を示す。李氏が率いる研究チームは、生物地球化学および大気化学の放射模型を使い、過去の観測データ・記録と結びつけることで、中国の現在(2010年)および過去(1750-2010年)の世界の放射強制力に対する影響を数値化した。

研究者は化石燃料の燃焼によって発生する二酸化炭素を、地球温暖化の最大の要因とした。メタンガスとカーボンエアロゾルも、温暖化の効果を発揮している。研究結果によると、硫酸塩エアロゾルは高い冷却効果を発揮するため、この2種類の放射強制力は打ち消す関係にある。研究者によると、中国は現在、大気品質改善に取り組んでいるが、煙の脱硫・脱硝などの措置により、二酸化硫黄や窒素酸化物など負の放射強制力を生む物質の排出が削減されるため、二酸化炭素やカーボンエアロゾルの排出を同時に削減しなければ、温暖化の効果がさらに拡大する。そのため適切な手段により、温暖化と大気品質改善の問題を同時に解決する必要がある。この研究成果はネイチャー誌に掲載された。(提供/人民網日本語版・翻訳/YF・編集/武藤)