中国メディアの新浪網は、米国のグラマン社は1987年代に中国側と「J−8II(殲−8II)」55機の電子装備を高性能なものに改装する契約を結んだが、米国が裏切って契約を放棄したと批判する記事を掲載した。ただし、記事は米国が契約を放棄した理由については触れなかった。(写真は新浪網の8日付報道の画面キャプチャー)

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 中国メディアの新浪網は、米国のグラマン社は1987年代に中国側と「J-8II(殲-8II)」55機の電子装備を高性能なものに改装する契約を結んだが、米国が裏切って契約を放棄したと批判する記事を掲載した。ただし、記事は米国が契約を放棄した理由については触れなかった。

 契約にもとづき、中国側はまず、J-8IIの実機2機と、それまで使用していた電子装備4組、機首部分のレプリカ1基をグラマン社に引き渡した。グラマン社が提供する先進的な電子装備を「J-8II」の機首部分に収納できることを確認するためだった。

 ところがその後、米国と西側諸国は中国との武器関連の取り引きを停止。作業がストップしただけでなく米国は中国から送られた、J-8IIの実機2機と、電子装備4組、機首部分のレプリカ1基を中国に返還しなかった。

 実機2機と、電子装備4組は1993年に返還したが、機首部分のレプリカ1基は現在も米国内の博物館で展示されており、中国には返還されていない。

 米国が契約を破棄したのは、1989年6月4日に北京市内発生した、民主化を求める学生を中国当局が軍を投入して鎮圧した「天安門事件」に対する制裁だった。新浪網は米側の契約放棄の理由については触れなかった。

 記事は、当時の中国は無力だったと説明。その後、中国は関係が改善した「北の隣国」から「Su-27」を購入し模倣したと説明。さらに、中国の航空技術や外国の技術に頼らなくてもよいように発展してきたと主張。中国は独自に戦闘機を開発できるようになり、J-10やJ-20も開発するなど、中国は航空関連の電子分野でも長足の進歩を遂げたと主張した。

 記事は「他人の技術を使ったのでは、状況が変わった途端、他人に首を抑えつけられることになる」と主張。「生産量を自由に決めるためにも、自主開発の戦闘機を持つ以外にはない」と論じた。(編集担当:如月隼人)(写真は新浪網の8日付報道の画面キャプチャー)