14日、中国メディアが行った調査で、中国における日本ブランドの人気が落ち込んでいることが明らかになった。その背景には、政治的問題のほか、日本製品の品質問題があるという。

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2016年3月14日、環球網によると、消費・生活レベルの向上や中国国産製品に対する不信感から、中国人の間で海外での買いあさりや代理購入が後を絶たない。環球網と環球時報は中国のネットユーザーを対象に外国製品の好感度に関する調査を行った。

調査の結果、自動車や金融、デジタル製品、家電など、異なる業種で日本のブランドはワースト10の上位を占めた。トヨタ、ホンダ、日産、三菱、スズキは「最も人気のない外国自動車ブランド」の1〜5位を独占。一方、「最も人気の高い外国自動車ブランド」はベンツ、BMW、フォルクスワーゲン、アウディ、ボルボだった。

日本製品は不人気で、欧米製品が人気というこうした傾向について、中国の経済学者・宋清輝(ソン・チンフイ)氏は、「中国の消費者が日本ブランドよりも欧米ブランドを好むようになっているのは、中国国内の家電売り場から日本製品が減って、欧米製品が増えていることからも分かる」と話す。また、自動車について、政治的な要因に加え、「品質をとことん追求する」というイメージが過去のものになったことがあるとしている。

品質の高さと信頼性は日本車のブランドイメージとして長年定着していたが、その品質は業界の平均水準以下に落ち、その一方で欧米ブランドの多くが品質問題の解消に尽力したことで中国の消費者から信頼を得つつあると指摘している。(翻訳・編集/岡田)