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 アドビ システムズの実施した「消費者行動調査 2016」において、デジタルメディアを通じて商品を確認する消費者の割合が前回調査よりも増加した一方、82.9%の消費者が企業のWebサイトから受け取る情報は「関心から遠い」ことが明らかになった。

 アドビ システムズは、企業のWebサイトやソーシャルメディアなどのデジタルメディアが、消費者の購買行動にどのような影響を与えているかに関する調査結果「消費者行動調査 2016」を発表した。

 今回の調査結果から、デジタルメディアを通じて商品を確認する消費者の割合が2015年の調査よりも増加した一方で、82.9%の消費者が企業のWebサイトから受け取る情報は「関心から遠い」と感じていることが判明した。

●高まりを見せる消費者の検索リテラシー

 実店舗で消費者が気になった商品の情報収集のため、どのような行動をとるのかを調べた。その結果、60.2%がWebで調べると回答し、前回の52.3%より7.9ポイント増加した。
店頭で気になった商品があった場合の行動:クリックで拡大

 また、「その場でスマートフォンなどからWebで調べる」と回答した人の割合が25.6%と前回調査時の15.3%より10ポイント以上増加していることから、消費者は場所や時間に関係なく情報を調べる習慣が定着してきたことが伺える。

●消費者の8割、「Webサイトからの情報が関心から遠い」と認識
Webサイトからの情報は関心から遠いものと感じるか

 消費者が企業のWebサイトや電子メールから受け取る情報に対してどのような認識を持っているかを調べたところ、82.9%の消費者が「企業サイトから提供される情報は自分の関心から遠い」と感じていることが明らかになった。
Webサイトやメールからの情報はニーズや意識とどの程度一致しているか

 また、企業のWebサイトや電子メールから得られる情報が、受け取った時点で本人のニーズや意識とどの程度一致しているかを尋ねたところ、「まったく一致していないことが多い」「あまり一致していないことが多い」を合わせると65.8%の消費者が一致していないと回答している。

【調査概要】
調査目的:消費者の購買行動におけるデジタルメディアの役割を把握する
調査手法:Webアンケート
調査対象:消費者
有効回答数:1,000件(29歳以下男女250名、30代男女250名、40代男女250名、50歳以上男女250名)
調査期間:2015年12月25〜27日
調査実施:アドビ システムズが日経BPコンサルティングに委託して実施

MarkeZine編集部[著]