かかりつけ薬局で何が変わる?〜日本調剤HPより

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 「かかりつけ薬局」という呼称をご存じだろうか?

 「あ、最近、クボジュンがCMしているアレね」と切り返す中年男性陣が少しでも増えれば、この啓発キャンペーンは成功だろう。2月28日からフリーアナウンサーの久保純子さん(44)をテレビCMに起用し、「日本のかかりつけ薬局宣言」を謳っているのは、全国47都道府県で調剤薬局を展開している日本調剤株式会社(本社:東京・丸の内)だ。

 今回のマドンナ抜擢の背景には、1008人の男女(20歳〜70歳以上)を対象に今年1月に行なった同社のネット調査『薬局、かかりつけ薬局に対する生活者の認知・意識』の結果があるのかもしれない。そこから読み取れる、イマイチの認知度、市民権の足らなさがあったようだ。

制度開始目前なのに知名度は振るわず......

 同調査結果では、処方箋の調剤を目的に「薬局」を利用した経験者が9割、うち半数近く(46.9%)が「毎回、同じ調剤薬局に行く」と回答。しかし、「かかりつけ薬局」という呼称に関しては4割(40.0%)が「見た(聞いた)ことはない」との実態が浮き彫りにされた。

 とりわけ性・年代別で最も認知度の低い層は男性50代で、半数以上(52.4%)が知らない現実が判明。逆に「見た(聞いた)ことがある」率が高いのは、久保さんと同じ40代女性層だった。

 政府は昨年5月、患者の服薬状況を一元管理する新制度「かかりつけ薬剤師/薬局」の導入方針を固め、今年4月からの開始を予定している。

 今や薬局は、全国に約5万7000店にも増加している。病院が経営のために薬を過剰処方することを防止するため、1990年代に病院外の薬局が薬を処方する「医薬分業」を推し進めたためた結果だ。その大半は病院の近くにある、いわゆる「院前薬局」と呼ばれ、全体の約7割を占める。

 院前薬局は、その病院が出す処方箋を持っていくには近くて便利だ。しかし、複数の医療機関にかかっている患者は、あちこちの院前薬局で薬を処方してもらうことになる。それなら自宅近くの薬局でまとめて薬を処方してもらおうというのが「かかりつけ薬局」だ。

 また、新制度では、かかりつけの薬剤師・薬局に支払う報酬を増やす半面、かかりつけ機能を持たない薬局への報酬を半減。「門前薬局」への報酬も引き下げられる。
一元管理でローコスト・ハイクオリティの医薬分業を

 かかりつけ薬局の狙いは、地域社会における薬局の割合をより明確化させること。そして、患者の服薬情報を一元的かつ継続的に把握して薬学的指導にあたり、地域住民から信頼される薬局の未来像を促進させる。

 患者側のメリットを列挙すれば、次のような点があげられる。

●薬歴を作成/管理してくれるので、薬の「重複使用」や「相互作用(飲み合わせ)」による副作用などを未然に防止できる。
●病院や診療所の医師が発行する処方内容について詳しい説明や、諸々の服薬指導がいつでも受けられる。
●市販されている一般薬の副作用情報なども含め、健康に関する情報提供が受けられる。

 高齢者の場合、医薬分業の効率化に右往左往したり、複数の合併疾患から多剤処方(ポリファーマシー)による副作用の問題も起きかねない。医師への伝達が不得手で残薬ばかりを無駄に抱えている老人も少なくない。

 かかりつけ薬局を推奨する新制度は、こうした重複調剤や飲み残し問題を抑制し、「必要最低限の調剤」で薬物治療の質的向上を目論む。それと同時に、年間数千億円とも期待される医療費削減の一石二鳥効果を目指しているわけだ。

 一方、患者側のデメリットを挙げると、従来の院内調剤に比べて、 癖業による)二度手間と(調剤指導料の名目で)負担金額のやや割高感は否めない。△かりつけ薬局に絞り込む事で製剤の種類が増えて処方箋上の在庫がない例も起こり得る、といった点が考えられる。

 冒頭の調査結果に戻れば、今春の制度開始を目前に6割(57.9%)の老若男女がまだかかりつけ薬局を「持っていない」と回答している。では、かかりつけ薬局を選ぶ場合は、どのような機能やサービスを重視しますか? という問いへのBEST3回答はこうだった。

第1位「薬の効果や副作用の確認」57.0%
第2位「複数の医療機関から出ている薬の飲みあわせチェックや残薬の確認」48.7%
第3位「医師の処方内容についての確認」35.4%

 裏返せば、上記の3大興味(多少の疑念?)を抱きつつも実際の薬局選びは地の利や単なる習慣性のみを優先して、意外と無頓着な患者層が半数以上いたということだろう。さて、クボジュン効果はいかに!? 
(文=編集部)