昨年12月初めに2万円台だった日経平均株価は、2か月あまりで5000円超下落し、その後は再び1万7000円台まで回復している。ジェットコースターのような波乱の相場展開が続いているが、年初からの下落の要因はなんだったのか。

 専門家の多くは、中国経済への不安や原油安に伴う産油国の財政悪化懸念、ドイツ銀行が過去最大の赤字を計上し欧州の金融不安が広まった点などを指摘している。世界的なリスクオフの高まりから円が買われ、円高に伴って日本株も売り込まれた格好だ。

 しかし、相場は下げ止まれば上がる。その反転のきっかけとなるのは何か。カブ知恵代表の藤井英敏氏が語る。

「やはり日米欧の金融当局の協調が欠かせません。日本や欧州が追加緩和に踏み切り、米国も利上げのペースを鈍化、さらには再び利下げに転換するようなことがあれば、事態は一気に好転するでしょう」

 加えて安倍政権は、7月の参院選に向け株価を押し上げる施策をとることも予想される。2017年4月に予定されている10%への消費増税が延期されれば、当面の重石もなくなるに違いない。藤井氏を始めとする複数の専門家は、年内に日経平均2万円台への回復も十分あり得ると予測する。

 藤井氏らの相場予測と注目銘柄は、3月1日に発売された『マネーポスト』春号で掲載されている。大特集〈大波乱相場の勝ち方〉では、マイナス金利、原油安、米利上げ等、激変する市場環境を味方につける投資法も紹介する。

※週刊ポスト2016年3月18日号