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情報技術開発は2月29日、総合心理教育研究所と「未来予測型THQストレスチェック」の営業契約を締結したと発表した。

同サービスは、ストレスチェックの標準的な調査票として厚生労働省が推奨する「職業性ストレス簡易調査票(57項目)」に加えて、より広範囲な診断ができるTHQ(Total Health Quotient)ストレスチェックを行い、30万人のデータをベースに分析することで、高ストレス社員を早期に発見し、具体的な職場の改善方法を提案するというもの。

従業員数1,000名規模の販売サービス企業では、同サービス導入から10年でメンタル不調による休職者がゼロになったという。情報技術開発では、この効果は1億5,600万円にのぼると金額換算している。

同サービスの具体的な内容は、個人結果診断や高ストレス者面接対応、組織診断などの「ストレスチェック」から、カウンセリング(対面・電話・Web)や職場復帰支援といったメンタル不調の社員のケアを行う「アフターケア」、「職場改善」に必要な組織診断結果に応じた各種研修が実施される。

(石原由起)