現地の人が空き部屋を提供できる宿泊サービス「Airbnb」は、2008年に登場してからわずか8年で、旅行などの際に「宿泊先」としてホテルの代替手段になるほど知名度を上げています。そんなAirbnbのようなP2P型宿泊サービスについて、ゴールドマンサックスが2000人のアメリカ人から回答をとって調査した結果、ホテル業界に危機が訪れていることが指摘されています。

Goldman Sachs: More and More People Who Use Airbnb Don't Want to Go Back to Hotels - Bloomberg Business

http://www.bloomberg.com/news/articles/2016-02-16/goldman-sachs-more-and-more-people-who-use-airbnb-don-t-want-to-go-back-to-hotels

ゴールドマン・サックス・グループが公開した調査報告によると、過去にAirbnbのようなP2P型宿泊サービスの利用経験がある場合、次回の選択肢として従来のホテルを選ぶ可能性は半分近く下がるとのこと。以下はアンケート結果をグラフにまとめたもので、左端は「従来のホテルの方がいい」という人の割合を表わしています。一度もP2P型宿泊サービスを利用したことのない人は79%が従来のホテルを選んでいますが、過去5年以内にP2P型宿泊サービスを利用済みだと、その割合は40%にまで落ち込んでいるのがわかります。



つまり一度でもAirbnbのようなサービスを利用すると、回答結果が180度転換するほどの影響力を持っていることになります。また、「2015年にP2P型宿泊サービスを利用したか」という質問では、18〜24歳で67%、25〜34歳で75%、35〜44歳で64%が「利用経験がある」と答えており、AirbnbだけでなくHomeAwayやFlipKeyのような「同業サービス」の利用者数の増加および、利用者の年齢層も幅広くなっていることが判明しています。

また、回答者の年収別にP2P型サービスの利用率を調べたグラフでは、所得の高さと利用率には完全相関は見受けられず、7万ドル(約800万円)〜11万9999ドル(約1300万円)の収入を持つ人の利用率が約70%を超えているのがわかります。「ホテルより安く宿泊できる」というのがAirbnbなどのP2P型宿泊サービスの利点のひとつでもありますが、収入にかかわらず旅行で宿泊先を選ぶ選択肢のひとつとなりつつあるのかもしれません。