中国メディアの環球網はこのほど、MWCの会場ではもっとも賃料が高く、目立つスペースに中国と韓国の企業が数多くブースを構えていたと伝える一方、日本企業は人目を引くことができていなかったと伝え、「日本製品の没落が感じられた」などと報じた。(イメージ写真提供:123RF)

写真拡大

 スペイン・バルセロナで22日、「モバイル・ワールド・コングレス(MWC 2016)」が開幕した。MWCは世界最大の携帯電話見本市であり、関連各社が最新技術や製品を発表、展示する見本市だ。

 中国メディアの環球網はこのほど、韓国メディアの報道を引用し、MWCの会場ではもっとも賃料が高く、目立つスペースに中国と韓国の企業が数多くブースを構えていたと伝える一方、日本企業は人目を引くことができていなかったと伝え、「日本製品の没落が感じられた」などと報じた。

 記事は、中韓の企業がブースを構えたのは立地条件などが良く、賃料が高いホール3だったことを紹介。さらに、ホール3にはサムスンやLGなど計4社の韓国企業がブースを構えたと伝えたほか、ホール3の中心部分にブースを構えたサムスンはMWCで高性能スマホ「Galaxy S7」を発表したことを伝えた。

 一方で、サムスン同様にホール3の中心部でブースを構えたのは華為技術(ファーウェイ)や聯想集団(レノボ)などの中国メーカーだったと紹介。また、TCLや海爾集団といった家電メーカーも通信機器メーカーとしてMWCに登場したと伝えた。

 続けて記事は、MWCで中韓メーカーが大きな存在感を示す一方で、日本メーカーの存在感は薄かったと伝え、一部のメーカーがローエンドスマホを展示したとする一方、そのデザインと規格は時代遅れであると主張、「日本製品の没落が感じられた」と報じている。

 確かに近年、日本のメーカーがスマホ製品の生産・販売から撤退する事例が相次いだが、それでも日本企業の存在感が消えてしまったわけではない。世界で売れているハイエンドスマホには日本企業の部品が数多く搭載されているからだ。日本製品は縁の下の力持ちとしてスマホ業界を下支えしていると言える。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)